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大企業でのAI導入、用途の2位は「セキュリティと脅威検出」1位は?「積極的に導入、検討する」企業が世界中で4割まで増加

IBMは、世界20カ国の企業におけるAIの導入状況に関する調査結果を発表した。

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 IBMは2024年1月10日(米国時間)、世界20カ国の企業におけるAI(人工知能)の導入状況に関する調査結果を発表した。

 調査対象の大企業(従業員数1000人以上)では、42%がAIを積極的に導入しており、40%がAIの利用を積極的に検討していることが分かった。AIを導入または検討している大企業の59%が、この2年間にAI投資や導入を加速している。

 一方、適切なスキルセットを持つ従業員の雇用、データの複雑さ、倫理的な懸念といった課題が、依然として企業におけるAI導入の妨げとなっている。

 この調査はIBMの委託を受けて、Morning Consultが2023年11月、IT担当者8584人の代表サンプルを対象に実施した。これらのIT担当者は、「従業員が1人以上の企業の正社員であり、マネジャー以上の役職に就いている」などの条件で調査に参加した。居住国はオーストラリア、カナダ、中国、フランス、ドイツ、インド、イタリア、日本、シンガポール、韓国、スペイン、UAE(アラブ首長国連邦)、英国、米国、アルゼンチン、ブラジル、チリ、コロンビア、メキシコ、ペルーだ。

 IBMは、調査結果のハイライトとして以下を挙げている。

ここ数年、大企業ではAI導入が着実に進行

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