「SD-WANでネットワーク全面刷新」ではうまくいかないと判断した理由〜“閉域網との二刀流”を選んだ真意とは？〜：エイチ・ツー・オー リテイリングが得た教訓

クラウド活用の拡大に伴い、従来のデータセンター中心のネットワークに限界が見え始めたエイチ・ツー・オー リテイリング。当初は「SD-WAN」の全社展開による刷新を計画したが、パイロット導入で想定外の問題に直面し、事業特性に応じた「二刀流」ネットワークへと方向転換。そのいきさつを追う。（本稿の意図をより正しく説明する目的でタイトルの一部表現を変更いたしました＜2026年9月14日＞）

[＠IT]

　阪急・阪神百貨店をはじめ、食品スーパーマーケット（以下、食品スーパー）などを全国に約500店舗展開するエイチ・ツー・オー リテイリング。

　同社は当初、「SD-WAN」（ソフトウェア定義ネットワーク）を全社展開する構想を描いていたが、パイロット導入で想定外の課題に直面。そこから、事業特性に応じてネットワークを使い分ける「二刀流ネットワーク」戦略へと方向転換した。その経緯を「＠IT NETWORK Live 2026 春」で明かした。

　エイチ・ツー・オー リテイリングは小売業を中核に、100年以上にわたって関西を中心に事業を展開してきた。それぞれの顧客に合わせた価値や体験を提供する「コミュニケーションリテイラー」を目指し、IT・デジタル技術の活用を進めている。

　同社の森岡邦之氏（IT・デジタル推進グループ ITマネジメント室 ネットワークセキュリティマネジメント部長）は、従来のデータセンターを中心とした環境からクラウドを活用した環境へ移行し、それを支える通信基盤も刷新する必要があったと振り返る。

通信帯域は枯渇、コスト増加やWAN複雑化も

　エイチ・ツー・オー リテイリングは、2021〜2023年度に243億円を投じ、マルチクラウド基盤を構築した。データセンターで稼働していたシステムを順次クラウドに移行するとともに、「EDR」（Endpoint Detection and Response）や「SSE」（Security Service Edge）を導入するなど、セキュリティ対策も強化してきた。2024〜2026年度には259億円を投じ、構築したIT・デジタル基盤を活用した事業変革を進めている。

　こうしたクラウド活用やデジタル施策の拡大を支えるため、エイチ・ツー・オー リテイリングはネットワークの刷新に着手した。従来のデータセンターを中心としたネットワーク構成では、以下のような3つの壁に直面していたと森岡氏は説明する。

（1）通信帯域の枯渇

　各店舗や事務所からの通信をいったんデータセンターに集約してからインターネットに接続する構成だった。そのためクラウドサービスの利用拡大に伴ってインターネット向けの通信が増加した結果、データセンターの出口がボトルネックになった。日常的に帯域が逼迫（ひっぱく）し、店舗の業務端末からインターネットに接続できなくなることもあった。

（2）高コスト化

　データセンターの機器やシステムを自社で保有、運用することによるコストと調達の問題があった。インフラの維持に継続的なコストがかかるだけでなく、コロナ禍ではハードウェアの調達に遅延が生じ、ビジネス側からの新たな要求に対して、迅速に対応することが難しくなっていた。

（3）複雑なWAN設計

　合併などに伴って複数のネットワークを継ぎはぎする形で利用してきた。その結果、ネットワーク全体が複雑になり、新たなデジタル施策やシステムを導入する際にも、ネットワークを容易に変更できない状態になっていた。

従来ネットワークが抱えた3つの課題（提供：エイチ・ツー・オー リテイリング）

全社SD-WANを目指すも断念、その理由は？

　こうした課題の解決に向け、2020年に全拠点へのSD-WAN導入、およびローカルブレークアウトの導入を進めることを決定した。狙いは3つあった。

1. WAN集約によるシンプルな設計と広帯域インターネット回線の利用
2. データセンターを経由しない直結経路の確保
3. アプリ単位での精緻なパフォーマンス可視化と遅延検知

　並行してエイチ・ツー・オー リテイリングでは、顧客データの統合やグループ共通IDの導入、標準PCやスマートフォンの全社配備、業務の電子化、マルチクラウド化など、IT・デジタル基盤の整備を進めていた。

OMO（Online Merges with Offline）を支えるIT基盤（提供：エイチ・ツー・オー リテイリング）

　こうしたデジタル活用を支える通信基盤として、SD-WANを全社に展開する構想だったが、食品スーパーの一部店舗でSD-WANをパイロット導入すると、当初の計画を見直すきっかけとなる2つの問題が明らかになった。

　1つ目がコスト増による事業側の反発だ。SD-WANの構築には、専用機器とライセンス、導入コストがかかる。また店舗ネットワークを刷新するためLAN構築費用も必要になり、1店舗当たりのコストが想定以上に高額になるため、費用対効果の面から全面的な見直しが必要だった。

　2つ目が想定外の通信品質だ。選定したベストエフォート回線に通信品質の問題が発生し、日中に通信遅延が発生するためPOSシステムが動かないなどの問題が発生した。

SD-WANパイロット導入で2つの課題に直面（提供：エイチ・ツー・オー リテイリング）

「二刀流」ネットワークへの転換

　森岡氏は、「2つの問題により新しいネットワークに対する信頼が大きく揺らいでしまった」と振り返り、このパイロット導入の失敗から、1つの教訓を得たとする。SD-WANのような最新技術を全店に一律導入すれば全ての課題が解決するというのは、インフラ側の勝手な思い込みだった、ということだ。

　そこで全社統一という理想ではなく、事業特性に合わせて軌道修正し、“二刀流”戦略にシフトすることにしたという。

　同社は事業ごとにネットワーク要件を整理し直した。百貨店では、動画配信や大容量コンテンツなどを扱うための広帯域幅の通信ができることに加え、新たな施策やサービスに合わせてネットワーク構成を柔軟かつ迅速に変更できることを重視した。

　一方、食品スーパーでは、POSシステムや発注端末など比較的通信量の少ない業務が中心であるため、高機能なネットワークは不要と判断した。多数の店舗へ展開することを踏まえ、導入や運用のしやすさとコスト削減できることを重視した。

　こうした要件の違いを踏まえ、百貨店向けの「高機能WAN」にはSD-WANとそれによるローカルブレークアウトを採用した。複数回線をActive／Activeで利用するとともに、アプリケーションに応じて経路を振り分けるルーティングによって、通信量の増加やネットワーク変更に対応できる構成とした。

　一方、食品スーパー向けの「標準WAN」には閉域網を採用した。インターネット接続には、データセンターを経由せず、閉域網から通信事業者のゲートウェイを介してインターネットに接続する「キャリアブレークアウト」を採用している。

事業特性に応じた二刀流ネットワーク（提供：エイチ・ツー・オー リテイリング）

次なる挑戦として「ゼロトラスト2.0」と「BCP強化」

　エイチ・ツー・オー リテイリングの今後の挑戦として、森岡氏は「ゼロトラスト2.0」と「BCP」（事業継続計画）の強化を挙げる。同社は2021年に「Zscaler」を導入し、ゼロトラスト化を進めてきた。ただし、ローカルブレークアウトを利用する通信にはZscalerを介したセキュリティ制御を適用する一方、閉域網を経由する通信には従来型の境界防御が残っていた。

　そこで、昨今の脆弱（ぜいじゃく）性を突く攻撃やランサムウェア（身代金要求型マルウェア）攻撃の増加を踏まえ、閉域網を含む通信を監視できる環境への移行と、攻撃対象となり得るVPN（仮想プライベートネットワーク）機器の廃止を進めることにした。閉域網からの通信もZscalerを経由する構成に変更することで、クライアントソフトウェアを導入していないPOS端末なども含め、通信経路にかかわらず共通のセキュリティポリシーを適用できるようにする。

　BCP強化では、ランサムウェア被害を教訓に、社内のクラウド環境においても通信を細かく分割するマイクロセグメンテーションを実施。万が一のときにも被害を最小限にすることを目的に、安全にシステムを復旧できるバックアップサイトの構築、および運用ベンダーを含めた復旧手順の確立を進めている。

SD-WANの失敗から何を学んだか――3つの教訓

　エイチ・ツー・オー リテイリングが、今回のネットワーク刷新で得た教訓は、以下の3つ。

教訓1：アーキテクチャはビジネスモデルに従う

　最先端の「単一ソリューション」を全社に強制してはならない。相反する事業特性に応じた仕組みで応える。

教訓2：早く失敗し、現実的に軌道修正する

　パイロットにより課題を早期検出し、真摯に向き合ったことが、最適化された構成への転換を生んだ。

教訓3：多様性は「セキュリティ」で束ねる

　ネットワークが多様化しても「ゼロトラスト」という統一レイヤーを持つことで、ガバナンスとアジリティは両立できる。

　森岡氏は「事業はこれからも新しいデジタルサービスやコンテンツを生み出していく。それを支えるためのインフラの刷新に終わりはない」と述べ、ネットワークを含むインフラの継続的な見直しが必要だと強調した。