IBMが追い上げた2001年度国内サーバ市場
2002/3/16
IDC Japanは2001年の国内サーバ市場動向を発表した。2001年のサーバ市場規模は前年に比べ、金額ベースでは8.9％減の8586億1200万円、台数ベースでは16.5％増の45万4314台となった。金額ベースで見たベンダ別のシェアでは、富士通が首位を堅守したものの、2位のIBMの追い上げが目立つ結果となっている。
2001年は、前半期・後半期ともにマイナス成長となったが、特に後半期、米国を中心に世界的に経済状況が悪化したことから、減少率は13.5％となった。製品カテゴリ別に見ると、オープンシステム系は順調に出荷台数を伸ばしたのに対し、メインフレームは不振に終わった。同社では、メインフレームのベンダの課題として、オープンシステムでいかにカバーできるかを挙げており、オープンシステムでは今後さらに競争が激しくなると予想している。
オープンシステムのうち、IAサーバは、出荷台数ベースでは対前年比約20％増と大きく伸ばし39万926台、金額ベースでは同14％増の2585億円。UNIXサーバは、出荷台数ベースで同7.7％増の5万5994台、金額ベースでは同5.5％減の2724億円となっている。また、メインフレームは、出荷台数ベースでは同23.4％減の1756台、2446億円となった。
サーバ市場全体のベンダ別シェア（金額ベース）を見ると、トップは富士通の20.9％、2位はIBMで18.9％。富士通が前年より0.5％下げたのに対し、IBMは3％アップしたという。IDC Japanでは、IBMの伸びの原因をUNIXサーバ「pSeries」などが好調だったこととしている。その他、ヒューレット・パッカードが伸び（＋0.4％）、サン・マイクロシステムズは−0.7％と大きく下げた。
2002年の動向予測として、米国経済が上昇傾向に転じていることから、活性化する可能性はあるとしている。主な活性化要因としては、e-Japanによる調達、IA-64の登場、ブレードサーバ、第3世代携帯電話向けコンテンツサービス事業などを挙げている。
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