情報配信に着目したレポーティングツール、アクチュエイトから

2002/6/5

 アクチュエイト ジャパンは6月4日、レポーティングツールの最新版「Actuate e.Reporting Suite 6」(以下、Actuate 6)を発表した。最新バージョンではSOAPベースのAPIを提供し、Webサービスに対応した。同社 代表取締役社長 茶原雄治氏は、同製品のリリースを機に「“インフォメーション・デリバリ”を浸透させる」と意欲を見せる。

米アクチュエイトのノビー・アキハ氏 米国本社、日本法人ともに、順調に売上高を伸ばしている

 Actuate 6は、CRMなどの各種アプリケーションやデータベースの上に配置し、インターネットを介して社内・外のユーザーに情報を配信するプラットフォーム。対応フォーマットは、DHTML、PDF、XML、Excelなどで、DHTML形式のデータを動的にPDFやExcelに変換して出力することも可能だ。コンテンツはスケジュール生成、バッチ生成が可能。アクセスの権限は、ページレベルで行えるため、細かなアクセス権の設定が可能となる。

 製品の位置付けが難しいが、米アクチュエイト マーケティング副社長 ノビー・アキハ(Nobby Akiha)氏によると、「単なるBIツールやポータルというよりも、それらの機能を統合し、ITプロフェッショナルに向けていかに配信するかに着目した製品」。1700社を超える同社のユーザーの利用形態を見ると、半分以上が社外への配信ソリューションとして導入しているという。310社の日本のユーザーには、NTT、全日空、NECなどがあり、幅広い業種に導入されている。既存のWebアプリケーションやWebサイトとシームレスに統合でき、ユーザー企業が自社のブランドイメージを打ち出すことができることも特徴という。

画面例:DHTMLの利用により、高品質なコンテンツを作成、配信できるという (クリックで拡大)

 最新版では、.NETおよびJ2EEでのWebサービスのサポートのほか、クラスタ構成、フェイルオーバーのサポート、負荷分散などの可用性を強化、また、検索機能もテキスト検索よりも詳細な検索を可能とし、結果にハイパーリンクを貼るなど、使い勝手を向上させている。

 日本ではこれまでと同様、エアー、伊藤忠テクノサイエンスなど4社のディストリビュータを通じての間接販売を行う。価格は、1CPUあたり455万円から。出荷は今年9月8日の予定。

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アクチュエイト ジャパンの発表資料

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