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» 2014年08月20日 07時00分 公開

オラクルがIn-Memory DatabaseとBig Data SQLで示す「データベースの未来」Oracle DBaaS & Big Data Summit基調講演レポート(4/4 ページ)

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IT部門が直面する“現実”と“イノベーション創出”のギャップをどう埋めるか

日本オラクル 専務執行役員 データベース事業統括の三澤智光氏

 シェトラー氏に続いて登壇したのは、日本オラクル 専務執行役員 データベース事業統括の三澤智光氏だ。氏は、日ごろ、多くの国内企業と接している立場から、シェトラー氏が紹介した新たなクラウド/ビッグデータソリューションが、企業のビジネスやIT活用にどのような効果と変化をもたらすのかを説明した。

 三澤氏がまず触れたのは、今日の企業、特にIT部門が直面している課題である。その課題とは、端的に言えば「企業の経営層から期待されている“イノベーション創出のドライバー”としての役割と、実際に直面している“現実”との間のギャップをどう埋めていくか」というものだ。

 現在、多くの企業では、保有するデータ量が急増しているのにもかかわらず、IT部門に割り当てられる予算は横ばい状態という厳しい状況が続いている。一方で、IoTやビッグデータ、オムニチャネルといったトレンドに見られるように、ITによるビジネス効果を一層高めることが求められている。

 「ITのコスト効率を上げつつ、ビジネス価値を高めていく──一見すると矛盾したこれらの課題に、これから私たちとIT部門の皆さまは、ともに挑んでいかなければなりません。その解決に向けた切り札としてオラクルが用意するのが、Oracle Database In-MemoryとOracle Big Data SQL、そしてDBaaSなのです」(三澤氏)

 Oracle Database In-Memoryについて、三澤氏は「スーパーコンピューター級の超並列インメモリデータ処理をOracle Databaseで実現するオプション製品」だと説明する。

 「Oracle Database In-Memoryが登場した今、これまで広く使われてきた中規模クラスのDWH専用マシンは役割を終えるでしょう。また、情報系データベースからインデックスの概念がなくなり、その作成や保守にかかっていた手間と時間を、より有意義な活動に当てられるようになります」(三澤氏)

 「分析処理の高速化」と「コスト効率」の双方を高いレベルで両立させている点も、Oracle Database In-Memoryの大きな特色だ。

 「一般的なインメモリデータベース製品では、基本的に全てのデータをメモリ上に展開します。それに対して、Oracle Database In-Memoryでは、頻繁にアクセスする、特に高速化したいデータを優先的にメモリ上に展開し、それ以外のデータは低コストなフラッシュストレージやHDD上に自動的に圧縮して最適配置します。この仕組みにより、極めてコスト効率の高いインメモリデータベース基盤を実現しているのです」(三澤氏)

オラクルのDBaaSがデータベースクラウドのTCOを最適化する

 次に三澤氏は、今日、仮想化によるシステム統合よりも費用対効果の高いプライベートクラウドを求める企業が増えているという調査会社のレポート(注2)を引用しつつ、「Oracle Database 12c、Oracle Exadata、Oracle Enterprise Manager 12cの組み合わせが、オラクルが推奨するプライベートクラウドのベストプラクティス」だと説明した。

注2 米IDC 2013年発表資料「Worldwide Private Cloud IT Infrastructure 2013-2017 Forecast」。



 Oracle Database 12cで採用されたマルチテナントアーキテクチャは、従来のデータベース統合における複雑性の増加、性能上のデメリット、可用性やセキュリティの確保といった課題を解決しつつ、「リソースの効率的な利用と運用作業の効率を最大化するアーキテクチャ」(三澤氏)である。また、その稼働環境となるOracle Exadataは、マルチテナント環境におけるストレージの利用効率を最大化し、ディスクI/Oのボトルネックを極小化する。

 「従来型のデータベース基盤におけるボトルネックの大半は、ディスクI/Oの性能に起因しています。そこで、Oracle Exadataではサーバーだけでなくストレージにも、SQLの内容を理解して最適なディスクI/O処理を行う仕組みを搭載しました。これによってストレージへのI/Oを必要最小限にし、また高速な内部バスであるInfiniBandによってネットワーク帯域幅も拡大することで、ストレージアクセスによる性能低下を最小化しているのです」(三澤氏)

 これらによって構築されるDBaaS環境を包括的に管理するのがOracle Enterprise Manager 12cの役割である。DBaaS構築の狙いは、高い集約率でデータベースを統合することだけではない。個々のデータベースの設計から作成、テスト、運用管理やパッチ適用までの作業を効率化し、スピーディなデータベース利用を実現しつつ、リソース利用効率を高めてコストを削減することにある。Oracle Enterprise Manager 12cは、これらの目的のために多様な機能を提供しており、それらを活用することで、企業は自社の事情に応じたDBaaS環境を実現できるのである。

独自のセキュリティアーキテクチャで内部犯行からもデータを守る

 「DBaaSやプライベートクラウドの普及に伴い、今後さらに重要性が増すテーマ」だと三澤氏が指摘するのが「データセキュリティ」だ。

 「多くの場合、企業はDBaaSやプライベートクラウドの基盤をデータセンターに預けて運用します。これは、社外の人間が、運用業務でデータベース基盤に触れることを意味します。こうした状況の中で、今後データセキュリティをどう担保していくかが重要なテーマとなるでしょう」(三澤氏)

 オラクルは、データベース環境を企業内外の脅威から守るための各種技術を整理し、独自のセキュリティアーキテクチャ「Oracle Maximum Security Architecture」として体系化している。この中には、データベース管理者のような特権ユーザーに対しても管理業務に不要なデータの閲覧を不可能にする技術「Oracle Database Vault」をはじめ、ネットワーク外部からの攻撃を防ぐデータベースファイアウォール「Oracle Audit Vault and Database Firewall」、シリコンチップによってパフォーマンスを低下させずにデータの暗号化/複合化を行う「AES-NI+Advanced Security Option」などが含まれる。

 「オラクルは米政府機関のセキュリティ関連プロジェクトをきっかけに生まれた会社であり、創業のルーツの1つとしてセキュリティを強く意識しています。このことをお話しすると驚く方もいらっしゃいますが、そもそもデータベースはデータを安全に蓄積するための器として誕生したものです。そのため、オラクルはさまざまなセキュリティ技術を開発し、企業のデータ資産を全方位から保護するためのアーキテクチャを作り上げてきました。データベースとデータの保護に関して、すでに万全なソリューションが用意されていることも、DBaaSやプライベートクラウドの基盤としてオラクルをお選びいただく大きな理由になるでしょう」(三澤氏)

Oracle Big Data SQLで、いよいよビッグデータ活用が企業ITの主役に

 三澤氏は最後に、「ビッグデータ活用を企業ITのメインストリームに押し上げる技術」としてOracle Big Data SQLに触れた。

 Oracle Big Data SQLは、XMLやJSONに加えて、Hadoopの分散ファイルシステムであるHDFSにも対応している。これにより、Oracle SQLによってHadoop上のデータを操作することも可能となった。これら複数のデータソースを統合利用するに当たり、他社製品と決定的に異なるオラクル特有のアプローチが、シェトラー氏も再三強調した「既存アプリケーションの改修が不要である」ことと、「Oracle Database向けの強固なセキュリティ機構をHadoopに対しても適用できる」ことだ。

 「他社の製品が異なるデータソースを連携させるフェデレーション型の融合アプローチをとっているのに対して、Oracle Big Data SQLでは企業の基幹データベースであるRDBMSにHadoopを統合します。それにより、これまで利用していた業務アプリケーションを改修することなく、高いセキュリティとパフォーマンスを保ちながら、構造化データと非構造化データを融合した強力なデータ分析基盤を構築することが可能になるのです」(三澤氏)

 以上、ここではOracle DBaaS & Big Data Summitの基調講演の要旨を紹介した。今回紹介したOracle Database In-Memory、Oracle Big Data SQL、そしてDBaaSはいずれも、これからのデータ活用に不可欠となる機能要素を、企業が既存システム環境にスムーズに適合させられるよう、オラクルが熟慮を重ねて開発したソリューションだ。本サイトでは引き続き、これらの詳細を紹介していく。ご期待いただきたい。

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提供:日本オラクル株式会社
アイティメディア営業企画/制作:@IT 編集部/掲載内容有効期限:2014年9月17日

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