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» 2015年10月27日 07時00分 公開

Oracle DBユーザーに最適なセルフサービスBI環境とは?将来的なオンプレミスへの移行も容易に(2/3 ページ)

[PR/ITmedia]
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ビジネスユーザーがさまざまなデータを自ら可視化/分析し、新たな価値を発見

 第一のメリットである「ビジネスデータから価値を見いだして共有」とは、ビジネスユーザーが自らの手で、業務データから価値を引き出し、他のユーザーと共有できることを指す。具体的には、企業の企画部門などにおいて、「機会発見/課題抽出」から「戦略構築」、さらには立案した戦略を実行した後の「効果測定」のプロセスを効率的に回すためのツールとして機能する。

 「Oracle BI Cloud Serviceは、ビジネスユーザーが社内外の統計/予測データや実績情報データなどからビジネス上の課題やアイデアを発見するためのツールとして使うことができます。見つけた課題/アイデアに対して解決のための戦略/施策を立てて実行し、その効果を測定しながらPDCA(Plan→Do→Check→Action)のサイクルを継続的に回していく上で、Oracle BI Cloud Serviceは最適なツールなのです」(五十嵐氏)

 これまでのBIツールは、主に効果測定などビジネスパフォーマンス管理の用途で使われ、各種の情報を集約表示するダッシュボード機能に重点が置かれていた。しかし、近年は現場のビジネスマネジャーらの間で、多様なデータを取り込んで試行錯誤しながら可視化/分析を繰り返すことで新たな発見が得られるBIツールを求める声が高まっている。そうした声に応えて開発されたサービスがOracle BI Cloud Serviceなのである

 Oracle BI Cloud Serviceでは、ビジネスユーザーは主に「Visual Analyzer」と呼ばれるデータ可視化/分析ツールを利用する。これは表計算ソフトやデータベースなどからOracle BI Cloud Serviceに取り込んださまざまなデータを視覚化/分析するためのツールだ。

 「従来のダッシュボードツールはIT部門などが用意したデータを表示するだけでしたが、Visual Analyzerではビジネスユーザーが自ら選択した複数のデータを使って可視化/分析の作業が行える点が大きなポイントです。作業はインターネットを使える環境ならモバイルでも行えますし、分析の結果はダッシュボード画面によって他のユーザーと即座に共有することができます」(五十嵐氏)

Visual Analyzerが多様なデータを最適なかたちで表示。地図情報との連携も可能

 Visual Analyzerにより、ビジネス部門はどのような具合にデータを可視化/分析できるのか、国内各地に拠点を構える架空の企業の人事部門における活用シーンを例に紹介しよう。この人事部門のマネジャーが、社員の残業時間や給与、退職理由などの相関関係を調べるためにOracle BI Cloud Serviceを利用するという想定だ。

 Visual Analyzerには、Oracle Database Cloud Serviceのデータだけでなく、ビジネスユーザーのデスクトップからCSV形式でデータを取り込むこともできる。そこで、このマネジャーは各拠点の従業員の勤務時間や給与、退職理由などのデータを勤怠管理データベースなどからCSV形式で取り出し、Oracle BI Cloud Serviceにアップロードした。

 取り込んだデータは、Visual Analyzerの画面左側にツリー表示され、その中から分析対象にしたいデータを選択して画面右側にドラッグ&ドロップすると、棒グラフや折れ線グラフ、円グラフなど、選択したデータに最適な形式で視覚化される。また、各拠点のある都道府県のデータを併せて使えば、残業時間の多い拠点を地図上で一目で把握することが可能になる。

 「Visual Analyzerは、ユーザーが選択したデータに最適な表現方法を自動適用して表示するため、さまざまなデータの相関関係を手軽に視覚化/分析し、新たな課題やビジネス機会を見つけることができます。

 また、選択したデータを地図上にマッピングして表示するといったことも自動的に行われます。通常、BIツールで地図情報を使うためには外部の地図情報サービスなどとの連携の実現で多くの手間と期間、コストが掛かりますが、Oracle BI Cloud Serviceには事前に三種類の地図情報データが用意されており、複雑なインテグレーションなしですぐに利用できます。地図情報を使ってデータの可視化/分析を行いたいといったケースには最適のサービスなのです」(五十嵐氏)

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Oracle BI Cloud Serviceデモ(Youtube)

人事部門主導で基幹業務の将来を担う人材の育成に活用する事例

 実際に多くの企業が、BIツールをクラウドサービスで利用する利点を生かしてビジネス部門主導でデータ活用を進めている。その1社が、米国のエネルギー会社ニューフィールド・エクスプロージョン(Newfield Exploration Company)だ。

 天然ガスなどの資源開発を柱とする同社のビジネスでは、有望資源の探索や生産体制の構築といったコア業務の成否を、熟練した個人の能力が大きく左右する。そこで、同社の人事部は会社全体の目標に対する各自の貢献度、各事業で将来必要となる人材などを可視化/分析し、それに応じて従業員の育成や目標設定を行うためにOracle CloudによるHCM BIアプリケーションの導入を決めた。

 「このお客さまは、以前から人事管理やタレントマネジメントでOracle E-Business Suite、Oracle HCM Cloudを利用されていましたが、それぞれの人事データをOracle Cloud上で統合し、ビジネスマネジャーがモバイルデバイス上で可視化/分析作業が行えるようにしたのです。これにより、会社の重要目標と個人の目標/業績を連動して管理するのが容易となり、従業員の能力向上と的確な配置をスムーズに行えるようになりました」(五十嵐氏)

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提供:日本オラクル株式会社
アイティメディア営業企画/制作:@IT 編集部/掲載内容有効期限:2015年11月26日

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