日本ペイントホールディングスが「Zero Data Loss Recovery Appliance」を導入し、グループ統合データベース基盤のリアルタイムバックアップを実現：海外拠点との連携強化もにらみ、24H/365D環境の構築が急務に（3/4 ページ）

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約5カ月の作業で全てのアプリケーション／データベースの移行を完遂

　Oracle SuperCluster M7とZero Data Loss Recovery Applianceを候補に据えた日本ペイントホールディングスは、日本オラクルのオラクル・ソリューション・センターに本番環境のアプリケーションやデータの一部を持ち込み、2016年1月〜3月の3カ月間で両製品の検証を行う。

　「検証の結果、例えばOracle SuperCluster M7に関しては、CPUの性能向上とSmart Scanなどの高速化機能により、既存システムで行っている処理を10〜20倍程度まで高速化できる見込みが立ちました」（神原氏）

　この検証作業を担当したSCSKの麻哲也氏（前同）も、Oracle SuperCluster M7に備わる新技術の効果を目の当たりにする。

　「Oracle Database In-Memoryによる大量データのインメモリ処理を試してみたところ、約700倍ものパフォーマンス向上が得られました。とは言え、どんな処理でも格段に速くなるわけではなく、例えば旧インフラ向けに徹底したチューニングを施したバッチ処理などはCPU性能に比例したパフォーマンス向上にとどまり、得意／不得意がありそうだということも見えました」（麻氏）

　入念な検証作業を終えると、5月に両製品の導入を正式決定。7月に実機が納入されると、約2カ月で新インフラを構築し、まず8月〜9月でSAP用データベースの移行作業を行い、10月に切替を実施。この短期間での移行を確実に実施するために、データベース移行では日本オラクルのAdvanced Customer Support（ACS）で提供される「O2O（Oracle to Oracle）サービス」を利用した。また、これと並行して基幹系データベース／アプリケーションの移行作業を段階的に進め、2016年末に最後のデータ移行を完了。2017年1月より新統合インフラの全面的な運用をスタートした。

SAPアプリケーションのパフォーマンスが大きく向上　バックアップ停止時間は“ゼロ”に

　こうして大規模なITインフラ移行を成功裏に終わらせた日本ペイントホールディングスだが、新インフラは期待通りのパフォーマンスを発揮しているのだろうか。

　「現段階では、検証時ほどのパフォーマンスは出ていません。その理由は明白で、今回は多数のデータベース／アプリケーションを短期間で移行したため時間的に余裕がなく、現状は従来のシステムを単に乗せ替えただけ、つまりOracle SuperCluster M7向けに最適化した設定やチューニングは何も行っていないからです。それでも、すでに旧インフラを凌ぐパフォーマンスを発揮しているのですから、今後の伸びしろは大きいと感じています。導入コストは旧インフラ群と同程度ですから、コストパフォーマンスも上々だと言えます」（神原氏）

　これには池田氏も同意見で、「ギアが5速あるクルマに例えれば、今は2速で走っているような状態」だと打ち明ける。とはいえ、そのパフォーマンスはすでに社内でも高く評価されているようだ。

　「パフォーマンス向上を強く体感しているのはアプリケーション担当の皆さんで、例えばSAPの会計アプリケーションでデータベースレコードを順に読み込む処理において、従来は1回当たりの問い合わせで20件程度しか結果が返ってこなかったのが、移行後は200件程度の単位で返ってくるようになったとのことです。夜間バッチ処理の時間も大きく短縮され、バッチ運用に余裕が生まれたという声も寄せられています」（池田氏）

　Zero Data Loss Recovery Applianceによるバックアップは、運用管理を担うSCSKのメンバーにも大きな恩恵をもたらした。

　「バックアックに伴う停止時間を極力短くするために、これまでさまざまな工夫を行ってきましたが、それでも10分、20分の停止が不可欠でした。それがZero Data Loss Recovery Applianceに移行したことで、データベースに関してはバックアップに伴う停止が不要となったことは、大きな定量的効果として挙げられます」（池田氏）

　Zero Data Loss Recovery Applianceではデータベースの状態を任意の時点に素早く戻せるため、バックアップの世代管理を意識する必要がなくなったことも大きな利点だ。

　「例えば、ある時点のバックアップ処理に失敗し、時間的な制約から新たにバックアップを取れないといった場合、1世代分を喪失することになります。それが起きないよう慎重にバックアップ運用を行ってきましたが、今後はその心配がなくなるという点で、私たちの負担が大きく軽減されると考えています」（池田氏）