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最も気になるリモートワークの課題は「運動不足」 paizaがリモートワークに関する調査結果を発表座りっぱなしで腰が痛いこと、ありません?

paizaが実施した、新型コロナウイルス感染症に関する緊急事態宣言解除後のリモートワーク実態に関する調査によると、緊急事態宣言解除後もリモートワークを実施しているITエンジニアは約9割だった。

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 paizaは2021年12月8日、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関する緊急事態宣言解除後のリモートワーク(テレワーク)実態に関する調査結果を発表した。それによるとリモートワーク導入企業の約8割が「COVID-19が収束した後もリモートワークを継続する」という。

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COVID-19が収束した後でリモートワークを実施するかどうか(提供:paiza

 調査は、企業で働くITエンジニアを対象に実施し、77社と366人から有効回答を得た。

リモートワーク導入企業は、その効果を実感している

 調査によるとリモートワークを導入している企業の割合は87.0%。そのうち、79.1%が「COVID-19が収束した後もリモートワークを継続する」と回答した。リモートワークを導入していない企業については「COVID-19収束後にリモートワークを実施する」と回答した企業はなく、60.0が「実施しない」、40.0%が「現時点では分からない」と回答した。

 リモートワークを継続する理由について聞くと「リモートワークでも問題なく仕事ができることが分かったため」と回答した割合が最も高く、84.9%(複数回答、以下同)だった。次いで、「ITエンジニアの働きやすさを向上させるため」が77.4%、「すでに今の働き方に社員が慣れたため」が66.0%だった。「優秀なITエンジニアの採用に必要なため」(37.7%)との回答もあった。

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COVID-19収束後もリモートワークを継続する理由(提供:paiza

企業とITエンジニアがそれぞれ考える「リモートワークの課題」

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