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日本は世界と比べて「対面で何とかしよう」と考えている割合が多い IDCが従業員エクスペリエンスについて調査:物理空間での従業員同士のコラボレーションを重視
IDC Japanは、国内従業員エクスペリエンスに関する国内企業の取り組み動向についての調査結果を発表した。日本では、物理空間を活用した従業員同士のコラボレーションを重視する傾向が、世界と比べて相対的に高かった。
IDC Japanは2023年11月9日、国内従業員エクスペリエンス(以下、EX)に関する国内企業の取り組み動向についての調査結果を発表した。ここでいうEXは、従業員が入社してから退職するまでに所属企業で経験するさまざまな体験とその評価のこと。EXが高い企業は従業員にとって働きやすく、魅力的な環境だといえる。
IDC JapanによるとEXは、採用での体験や職場環境、企業文化、リーダーシップ、パフォーマンス管理、キャリアの成長機会、給与/福利厚生、職場での関係性など、複数の要素で構成される。近年、このEXを向上させる必要性が高まっているという。
多くの企業が「EXと価値提供能力は正の相関になっている」と認識
EX向上に注目が集まっている要因としてIDC Japanは次の3つを挙げる。
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