老朽化したインフラの「終活」、そろそろ始めませんか ガートナーがオンプレミスについて展望を発表：40％の企業が旧来オンプレミスへの投資を縮小

ガートナージャパンは、オンプレミスの将来に関する最新の展望を発表した。同社は「従来型インフラについてゼロベースで考え、どのような価値を提供すべきかを明確にする必要がある」としている。

[＠IT]

　ガートナージャパンは2024年3月4日、オンプレミスの将来に関する最新の展望を発表した。現在のオンプレミス技術が衰退していくことを前提に「プラットフォームとしての“インフラのグランドデザイン”を再考する必要がある」としている。

プレスリリース

旧来インフラの「終活プロジェクト」はいつ始めるべきか？

　ガートナージャパンは「オンプレミスの老朽化対応やインフラ更改の際には、いまだにコスト削減が重視されている。現状維持に向けた機能改善だけでは、ビジネス成果へのインパクトは小さい。日本企業では、いまだに個別の技術を場当たり的に導入し、ハードウェアコストをわずかに削減するだけといった状況が多く見られる」と指摘している。

　同社の調査によると、レガシーインフラや旧来のオンプレミス環境で使い続けてきた技術に対して、日本企業のCIO（最高情報責任者）の40％以上が投資を減らす意向を示していることが分かった。ガートナージャパンは「2027年までに、大企業の70％が現状維持とコスト削減を主目的とするオンプレミスインフラを廃止する」と予測している。

　ただ、現在正常に稼働しているのであれば既存の環境を使い続けたいと考える企業はあるだろう。こうした意見について、ガートナージャパンは「従来のオンプレミスを継続利用しようとしても、それを支える技術がなくなるため、ユーザー企業は代替技術を検討せざるを得なくなる」と指摘している。

　ガートナージャパンの青山浩子氏（ディレクター　アナリスト）は、「企業のインフラとオペレーションのリーダーは、従来型インフラについて一度はゼロベースで考え、企業のビジネス目標やインフラ利用者のニーズに基づいて、どのような価値を提供すべきか、あるいはどのような価値が求められているかを明確にする必要がある。老朽化したインフラの『終活プロジェクト』を立ち上げ、システムインテグレーターやベンダーから受ける提案をうのみにせず、自社のサービス基盤として求められる技術や手法は何かを自律的に判断できるようにする必要もある」と述べている。