NECで長年にわたってオラクル製品を担当してきた森山氏は、累計170台以上のOracle Exadataを販売した実績を披露しつつ、「当社はオラクルが業界に先駆けて提供する新たな機能を積極的に使いこなしていこうと、非常に高いモチベーションで取り組んでいます。例えば、Oracle GoldenGateを使ったデータベース移行やOracle Big Data Applianceとの連携、Oracle Big Data SQLの活用もご支援しています」と最新の取り組みを説明した。
NECはこれまで、数多くのミッションクリティカルなシステムに対してOracle Exadataの一次保守サービスを提供してきたが、2016年8月にはその対象をOracle Big Data ApplianceやOracle Exalytics、Oracle Exalogic、Zero Data Loss Recovery Applianceにまで拡大。これにより、「複数のEngineered Systemsを組み合わせた場合も当社がトータルにサポートできるようになり、お客さまにますます安心してEngineered Systemsをお使いいただけるようになりました」と森山氏は胸を張る。
さらに、森山氏は「今後は、当社が今年(2016年)7月に発表したAI(人工知能)や分析エンジンなどの技術『NEC the WISE』を組み込んだビッグデータ活用基盤の提供にも力を入れていきたい」と話しつつ、そこにおいてもオラクルのEngineered Systemsが重要な役割を果たすことを説明。「NECが一次保守サービスを提供することにより、安全/安心で効率的な社会を実現し、お客さまやオラクルとともに、今後も社会インフラの一翼を担っていきたい」と抱負を語った。
日立製作所の安達氏は、かつて同社が約1億件のマスタデータを5000万件に集約するDWHを構築した際の苦労話を披露しつつ、「その当時にOracle Exadataがあれば、恐らく何の苦もなくプロジェクトを遂行できたことでしょう」と振り返った。その上で、「現代では、基盤システムのアーキテクチャはオラクルのような専業ベンダーに任せ、当社のようなシステムインテグレーターは、それらをよりよいかたちで組み合わせて、お客さまに最適なソリューションを提供することが重要となってきています」と自社の役割を説明した。
日立グループは現在、オラクルのパートナーネットワークにおいて最上位のDiamondレベルに位置付けられており、Oracle Exadataに関しても豊富な導入実績を誇る。安達氏は同社の強みとして「信頼性の高さ」を挙げ、「特に金融機関などでは高い信頼性が要求されるため、Oracle Exadataと各種オラクル製品を組み合わせることによって高信頼性を実現しています」と話した。
なお、日立製作所は先頃、IoTプラットフォーム「Lumada」を発表した。同プラットフォームにおいて“データを保管する仕組み”は大きなウェイトを占めており、「大量のデータをスピーディに処理することが必須となるため、Oracle Exadataなどの製品をうまく組み合わせて、ソリューション全体に関してオラクルとも協業しながら提供していきたい」と抱負を語った。
富士通における“SI力向上”をテーマにオラクルとの協業について説明したのは、同社の粟津氏である。粟津氏が初めに紹介したのは、両社のSI協業プロジェクト「Project SAMURAI」だ。同プロジェクトは、「現状の課題解決を図ること」と、「近未来の両社のあるべき理想的な姿を描き、それぞれのテクノロジーを結集した未来価値の創造」を目的としたものである。
技術情報整備の具体的なアウトプットの1つとして紹介されたのが、標準化されたOracle Exadataに関する各種ドキュメント(設計書、構築手順書、運用手順書など)である。
「導入のハードルを下げるために、Oracle Exadataに関するドキュメントを社内で作成して広く共有しています。富士通グループがかかわるOracle Exadataのプロジェクトでは、ほぼ全てでこのドキュメントを活用し、安定した稼働を実現しています」(粟津氏)
また、トラブル未然防止策を目的としたOracle Databaseの構成監査ツール「ORAchk」の普及/展開活動のほか、人材育成としてオラクルと共同で開発した「ハンズオンキット」を用いた実践的スキルの向上に向けた取り組みも進めている。
粟津氏は最後に、「お客様に安心してご利用いただくために、今後もProject SAMURAIも通じてオラクルとの協業関係を深めながら、皆様のビジネスに貢献していきたいと思っています」と話してリレーセッションを締めくくった。
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提供:日本オラクル株式会社
アイティメディア営業企画/制作:@IT 編集部/掲載内容有効期限:2016年11月23日
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