「中国」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

製品名はiPhone似でも、カメラ周辺を画面に──「Xiaomi 17」シリーズ発表、特徴は？
中国Xiaomiは9月25日、北京国家会議センターでイベントを開催し、新型スマートフォン「Xiaomi 17」シリーズを発表した。創業者の雷軍（レイ・ジュン）氏による年次講演を実施した。SNSでは、見た目などについて話題になっている。（2025/9/27）

シャオミのEV、日本で初展示　秋葉原でお披露目された「ニュル最速量産EV」を見てきた
スマートフォン大手の中国Xiaomiが、9月28日まで東京・秋葉原で開催中の「Xiaomi EXPO 2025」。新型スマートフォン「Xiaomi 15T Pro」や、小型サイズのハイエンドタブレット「Xiaomi Pad mini」、チューナーレステレビなどを発表したほか、自社開発のEV「SU7 Ultra」を国内初展示している。（2025/9/26）

TECLAST、スタンダード設計の12型Androidタブレット「T60 Pro」
中国TECLASTは、12型液晶ディスプレイを採用するAndroidタブレット端末「T60 Pro」を発表した。（2025/9/26）

トランプ大統領、TikTok米国事業の売却に関する大統領令に署名
トランプ大統領が、TikTok米国事業を米国の管理下に置く大統領令に署名した。中国ByteDanceは少数株主となり、Oracleなど米投資家が主要株主となる新会社を設立するという。アルゴリズムの基盤技術はByteDanceが提供するが、運用は米側が管理することになるという構想だ。（2025/9/26）

変形ロボのような2画面Androidデバイス「ONEXSUGAR SUGAR1」登場！　小型GPUボックスなどOne-Netbook Technologyの新製品が続々
天空は中国One-Netbook Technologyの開発した「ONEXPLAYER X1 Air」「ONEXGPU Lite」「ONEXSUGAR SUGAR1」の国内取り扱い開始を発表した。いずれも10月15日までは先行予約キャンペーンによって特別価格で購入可能だ。発売は製品によって10月末〜11月下旬となる。（2025/9/25）

アリババがAIを中核事業に、NVIDIAとの提携も　株価急伸
中国の電子商取引大手アリババは9月24日、従来の電子商取引事業と並んでAIを中核事業の優先課題に位置付け、米NVIDIAとの提携、世界的なデータセンター拡充、新たな人工知能（AI）言語モデルを発表した。（2025/9/25）

電動化：
ロームとシェフラー、協業により新型高電圧インバータブリックを量産開始
ロームとシェフラーは、戦略的パートナーシップに基づき、中国大手自動車メーカー向けにロームのSiC MOSFETベアチップを組み込んだシェフラー製新型高電圧インバータブリックの量産を開始した。（2025/9/24）

DJI、カメラが着脱できるアクションカム「Osmo Nano」発表　Insta360 GOシリーズ対抗か
中国DJIは9月23日、カメラとディスプレイが分離するアクションカメラ「Osmo Nano」を発表した。Insta360 GOシリーズの対抗モデルとみられ、マグネット式のクイックリリースを採用し、アクセサリーによりさまざまな場所に取り付けられるという。価格は64GBモデルが4万3890円、128GBモデルが4万8730円だ。（2025/9/23）

山根康宏の海外モバイル探訪記：
AIボタン搭載のフリップモデル「razr 60 Ultra」、日本投入を待てず中国でチェック
世界各国のrazrファン、フリップフォンファンが製品発売を心待ちにしています。（2025/9/23）

「さすがに似すぎ」？──“LOVOTそっくり”と話題のSwitchbot新作ペットロボ、日本でも発売へ　GROOVE Xの反応は
中国発IoT機器メーカーの日本支社・SWITCHBOTが、家庭用電化製品の展示会「IFA 2025」で発表した新型ペットロボット「KATA Friends」を、日本でも発売すると明らかにした。見た目は日本のロボットベンチャー・GROOVE Xの家庭用ロボット「LOVOT」（ラボット）とよく似ている。果たして、GROOVE Xの反応は。（2025/9/22）

生成AIに関心集まる：
欧州家電市場から脱落する日本メーカー──主役は韓国・中国製に
欧州最大の家電・IT見本市「IFA」。現地を取材したIT分野の調査・コンサルティング会社、MM総研の関口和一代表取締役所長がレポートする。（2025/9/22）

トランプ大統領「習近平氏はTikTokの取引を承認」　中国政府は「協議を支持する」
トランプ米大統領は中国の習近平国家主席との電話会談後、TikTok取引が承認されたと発表した。しかし中国外交部は承認を明言せず「協議を支持する」と述べるに留まり、両者の発表内容に食い違いが見られる。（2025/9/20）

山根康宏の海外モバイル探訪記：
なぜ中国のiPhone 17は物理SIMを搭載しているのか？　日本向けモデルがeSIMオンリーとなった“特殊事情”
なぜ日本向けモデルは北米向けモデルと同じ仕様になったのか。そしてなぜ中国向けモデルはeSIMを搭載しないのか。携帯研究家の山根氏が独自の知見から解説します。（2025/9/19）

iPhone 17向けケースや新充電器でESRが日本市場攻略へ　「隠れスタンド機能」「結露しない冷却ファン」に注目
香港のスマホアクセサリーメーカーのESRが、日本市場に本格展開する。iPhone 17シリーズやiPhone Air向けのケースや充電器を多数発売。ケースの特徴は「隠れスタンド機能」と「強力な磁力」にある。（2025/9/19）

Huawei、AI基盤「SuperPoD」発表 ソフトのオープンソース化でエコシステム拡大狙う
中国Huaweiは、AIの新技術「SuperPoD」を発表した。複数サーバを単一の論理サーバとして連携させ、大規模処理の効率を向上させる。関連ソフトをオープンソース化し、自社技術中心のエコシステム拡大を目指す。（2025/9/19）

FAイベントレポート：
中国最新ロボット事情〜勃興するヒューマノイド〜
中国のロボット分野、とりわけヒューマノイド（人型ロボット）への注目が高まっている。中国の大手テックメディア36Krの日本語版である36Kr Japanが、その現状をレポートする。（2025/9/17）

医療機器ニュース：
中国現地生産の上部消化管スコープ、MPA登録証を初取得
オリンパスの上部消化管ビデオスコープ「GIF-EZ1500-C」が、江蘇省薬品監督管理局の医療機器登録証を取得した。同社の中国現地生産製品がMPAの認可を取得するのは初となる。（2025/9/17）

中国メーカーのデジタルプラットフォーム戦略（3）：
激戦の中国スポーツシューズ市場を勝ち抜くAntaがDXで成し遂げたもの
中国メーカーがグローバル市場で大きな存在感を示すようになって久しい。急激な発展の要因の1つに、同国が国家レベルで整備を進める「製造デジタルプラットフォーム」の存在が挙げられる。本連載では事例を交えながら、製造デジタルプラットフォームを巡る現状を解説している。第3回は、スポーツシューズメーカーである安踏（Anta）を取り上げる。（2025/9/11）

「Xperia 1 VII」不具合、「中国工場」が原因ではない？　原因と対策の詳細明らかに、スマホ事業は継続へ
ソニーは9月12日、ソニーグループ本社（東京都港区）で説明会を開いた。フラグシップスマートフォン「Xperia 1 VII」で起きた不具合問題の原因と再発防止策を詳細に説明した。登壇したモバイルコミュニケーションズ事業部 事業部長の大島正昭氏。（2025/9/16）

大山聡の業界スコープ（92）：
中国半導体装置展示会「CSEAC」レポート　中工程シフトと“露光回避”の実態
6年ぶりに中国を訪れ、半導体装置展示会「CSEAC」を視察してきた。今回はその模様をレポートする。（2025/9/18）

FAメルマガ 編集後記：
タイで日本企業から中国企業に変わったある冠スポンサー
時代は移り行くものですね。（2025/9/16）

世界を読み解くニュース・サロン：
ドローンを巡る攻防　「中国DJI VS. 米アンドゥリル」主導権を握るのはどちらか
米国政府が中国DJIのドローンを禁止にする可能性があり、ドローン業界が注目されている。そんな中、日本でも注目されるドローンメーカーが、米アンドゥリルだ。AIによる自律型ドローンが軍事利用されているが、ビジネスでも活用が広がるかもしれない。（2025/9/12）

リンクス、Core i3-N300を搭載した7型2in1ウルトラモバイルPC「GPD MicroPC 2」の取り扱いを開始
リンクスインターナショナルは、中国GPD Technology製7型2in1ウルトラモバイルPC「GPD MicroPC 2」の国内取り扱いを発表した。（2025/9/11）

中国・EUモデルの「iPhone 17」は、引き続き物理SIMカードが使える
米Appleが9月9日（現地時間）に発表した新型「iPhone 17」「iPhone 17 Pro」「iPhone 17 Pro Max」だが、日本ではSIMカードスロットを備えず、デュアルeSIMを搭載する一方、中国やEUで販売するモデルについては、引き続きデュアルnano-SIM仕様になるという。（2025/9/10）

電動二輪車用途で：
Infineon、GaN搭載の軽EV用インバーター開発で中国メーカーと協業
Infineon Technologiesが、中国Ninebot子会社のLingji Innovation Technologyと窒化ガリウム（GaN）パワーデバイス搭載の軽電気自動車（LEV）向けインバーター開発で協業する。InfineonがGaNパワー半導体を供給し、Lingjiの電動二輪車用インバーターシステム開発をサポートする。（2025/9/10）

メガワット充電の実用性：
「充電5分で520km走行」を巡る疑問、 中国CATLの車載バッテリー発表を考察
世界最大の電気自動車用バッテリーメーカーである中国のCATLが、わずか5分の充電で520kmの航続距離を実現できると主張する超急速充電バッテリーを発表し、話題となった。しかし、このような超高充電速度の追求は、実用的にどれほど意味があるのだろうか。本コラムでは、バッテリー技術に詳しい筆者が考察している。（2025/9/9）

株価は中国市場で最高額に：
「中国の小さなNVIDIA」、Cambriconの躍進が示す中国の野心
中国の北京に本拠を置く半導体メーカーであるCambricon Technologiesは、中国本土の株式市場において最も価値の高い銘柄へと躍進を遂げた。「中国の小さなNVIDIA」と称される同社のような企業の台頭は、既存プレイヤーに挑戦しAIチップ製造の未来を再構築しようとする中国の野心を浮き彫りにしている。（2025/9/5）

650A、800V以上に対応：
ロームのSiC搭載インバーター部品が量産開始、中国大手の新型EVに
ロームの第4世代炭化ケイ素（SiC） MOSFETベアチップを搭載した、ドイツ自動車部品大手Schaefflerの新型インバーターサブモジュールの量産が始まった。中国の大手自動車メーカーの新型電気自動車（EV）に搭載されるという。（2025/9/5）

中国の“BL事情”、中国人腐女子や出版関係者に聞いてみた　表現規制で独自に進化する花園、その一端
中国BLの最新事情について、中国人腐女子や中国出版関係者、日本のマーケティングに取材。表現規制によって独自に進化した“花園”の一端を探る。（2025/9/5）

Micronや中国メーカーに恩恵が：
米国の中国向け装置輸出「特例撤回」 SamsungとSKへの影響は
米国のトランプ政権が、IntelとSamsung Electronics（以下、Samsung）、SK hynixに対する、中国工場向けの最先端半導体製造装置の輸出に関する「認証エンドユーザー（VEU）」認定を取り消すと発表した。大きな影響を受けるのは、SamsungとSK hynixだ。本稿では、両社が中国に保有する半導体製造施設の概略や、今回の決定がいかに深刻な影響を引き起こすのかという点を中心に考察する。（2025/9/4）

セキュリティニュースアラート：
あのネコ型配膳ロボに深刻な脆弱性　誰でも遠隔操作可能な状態に
中国のロボット企業Pudu Roboticsの全製品に、第三者による遠隔操作が可能な重大な脆弱性が存在していた。製品の中でも猫型給仕ロボット「BellaBot」は、すかいらーくホールディングスで導入されている。（2025/9/4）

品質への懸念は過去のものに：
中国はどうEVバッテリー市場を支配したか　欧米のミスは「固体電池への幻想」
中国は10年以上にわたって、世界電気自動車（EV）用バッテリー市場における戦略的な台頭を綿密に画策してきた結果、今や欧米メーカーに重大な課題を突き付けるほどの優勢を確立するに至った。中国はいかにして市場の支配を実現し、欧米はなぜ後れを取ったのか。（2025/9/4）

米ドルビー、テレビの性能を引き上げる「Dolby Vision 2」発表　最初の製品はハイセンスから
米Dolby Laboratoriesは2日、テレビの画質を向上させる「Dolby Vision 2」を発表した。同日、中国Hisenseが同技術をプレミアムなテレビに導入すると明らかにした。（2025/9/3）

中国Xiaomiモバイルバッテリーに発火の恐れ　日本法人が一部モデルを自主回収
スマートフォンなどを手掛ける中国Xiaomiの日本法人Xiaomi Japanは、モバイルバッテリーの自主回収を案内している。同社が国内で販売するモバイルバッテリーの一部製品に過熱や発火の恐れがあるという。これまでに日本国内で同事例の発生はないとしている。（2025/9/3）

過熱する競争が変える勢力図：
あと5年で中国が半導体生産能力トップに　米国は先端ノード強化
複数の市場調査によると、今後10年以内に、米国が高性能半導体チップの生産能力を約1.3倍に増強する一方、中国は成熟ノードの能力を拡大し、世界ファウンドリー市場シェアでトップになる見込みだという。（2025/9/2）

FAメルマガ編集後記：
中国が日本にダブルスコアをつけるようになったタイのあるデータ
こんな偶然ってあるものなんですね、ということが起こりました。（2025/9/2）

AYANEO、Ryzenを搭載したレトロ調ミニPC「AM01S」のクラウドファンディングを開始
中国AYANEOは、Ryzen搭載ミニデスクトップPC「AM01S」の正式発表を行った。（2025/9/1）

工場ニュース：
中国の自国調達方針など影響、NTNが風力発電装置向け超大型軸受の生産再編
NTNは、同社傘下のNTN宝達志水製作所の生産機能を、NTNの桑名製作所に集約する。（2025/9/1）

NOVOSENSE Microelectronics シグナルチェーン製品部部門長　葉健氏：
PR：「MCU＋アナログ」でカスタムSoCを迅速に開発、日本顧客のニーズに応えるNOVOSENSE
中国のアナログ＆ミックスドシグナル半導体メーカーNOVOSENSE Microelectronicsは2023年、日本に本格進出を果たした。以来、同社はターゲットとする自動車分野において日本の潜在顧客との距離を着実に縮めている。さらに、MCUとアナログ半導体技術を組み合わせたプラットフォーム「NovoGenius」の製品展開にも力を入れる。NovoGeniusによりカスタムSoCを迅速に開発し、日本の顧客の厳しい要求にも応えると強調する。（2025/8/20）

「厄介な前例になる」と観測筋：
NVIDIAとAMDが米政府に中国売上高の15％を支払い、影響は
NVIDIAとAMDは「中国から得た売上高の15％を米国政府に支払う」という異例の契約に合意したとされるが、米国政府はそれに伴って、対中輸出規制の緩和にも合意しているとみられる。この契約は「厄介な前例」となり、今後の貿易戦争をさらに激化させる可能性がある。（2025/8/29）

中国を抜くのも秒読み？　ベトナムのイオンモールで見た「成長市場」の凄まじさ
海外への出店を重ねているイオンモールのうち、成長が著しいのがベトナムだ。実際に訪問してみた景色を基に、イオンモールの今後を分析していく。（2025/8/29）

自動車メーカー生産動向：
2025年上期の新車生産は2年ぶりにプラス、稼働停止の反動増で
日系自動車メーカーの2025年上期の自動車生産は、前年の型式指定の認証不正問題やリコールによる稼働停止の反動増があった一方で、中国市場の競争激化や東南アジアの経済低迷など、メーカーによって明暗が分かれた。（2025/8/28）

Innovative Tech：
スパコンより“100恒河沙”倍（10の54乗倍）高速　量子コンピュータ「九章4.0」を中国チームが発表
中国科学技術大学を中心とする研究チームは、これまでで最大規模となるフォトニック量子コンピュータ「九章4.0」（Jiuzhang4.0）を開発し、従来の古典スーパーコンピュータでは事実上不可能な計算を瞬時に実行できることを実証した研究報告を発表した。（2025/8/28）

スピン経済の歩き方：
なぜミツカンは謝ったのか？　「女性蔑視」批判をスルーできなかった、オトナの事情
SNSで冷やし中華の投稿が炎上したミツカンが、謝罪によりさらに炎上している。ミツカンはなぜ謝罪をしたのか。同社が守りたかったものや、背景にある事情とは……。（2025/8/27）

品質向上、供給拡大に向けて基本合意：
東芝D&S、中SICCとSiCパワー半導体用ウエハーで連携
東芝デバイス＆ストレージは2025年8月22日、中国の炭化ケイ素（SiC）ウエハーメーカーSICCとSiCパワー半導体ウエハーに関するビジネス上の連携に向けた基本合意を発表した。SiCパワー半導体の特性向上や品質改善および、安定的なウエハーの供給拡大に向けた連携を実施する。（2025/8/26）

電子機器設計／組み込み開発メルマガ 編集後記：
楽しいだけじゃない、中国の気合いに驚くロボット運動会
私のお気に入りは、ボクシングの試合前に挑発し合っていたロボットです。（2025/8/25）

国民負担増、同盟国との関係にも亀裂：
トランプ関税は「深刻な自滅行為」、最も得をするのは中国
トランプ政権による関税政策は、米国内の産業強化には逆効果であることが明らかになってきた。米国企業や米国民の負担を増加させ、同盟国を遠ざけている。そして中国の勢いを削るどころか、むしろ中国のテクノナショナリズム的野望を強める手助けをしている。（2025/8/22）

第91回「広域系統整備委員会」：
九州-中国間の新たな海底直流連系線　100万kW増強によるコストパフォーマンス評価
地域間連系線整備の方針として計画されている中国エリアと九州エリアを結ぶ「中国九州間連系設備」の増強。「広域系統整備委員会」第91回会合では、その費用便益評価の結果などが公表された。（2025/8/22）

TikTokアカウント開設の米政権、9月の猶予措置期限後もサービス提供認める意向か
トランプ米政権は8月19日、中国系動画投稿アプリ「TikTok」の公式アカウントを開設した。政策発信に活用したい考えだが、中国への情報漏えいが懸念される。（2025/8/20）

AYANEO、デュアルディスプレイ仕様の7型Androidゲーミング端末「AYANEO Pocket DS」の先行提供を開始
中国AYANEOは、デュアルディスプレイを内蔵したクラムシェル型デザインの7型Androidゲーミング端末「AYANEO Pocket DS」を発表した。（2025/8/20）