Windows 10の次期機能更新プログラムとサポートが終了する「2025年10月」までの道：企業ユーザーに贈るWindows 10への乗り換え案内（131）

MicrosoftはWindows 11の次期バージョン「22H2」についてさまざまな情報を公開していますが、同時期にリリース予定のWindows 10の次期バージョンについては沈黙を続けていました。ようやく、2022年7月末にWindows 10のRelease Previewチャネル向けに次期バージョンの提供が開始されました。Windows 10 バージョン「22H2」のビルド番号は「19045」です。そこから見える、Windows 10の今後とは……。

[山市良，テクニカルライター]

企業ユーザーに贈るWindows 10への乗り換え案内

Windows 10 バージョン22H2も有効化パッケージ形式

　Microsoftは2022年5月初め、Windows Insiderの「Betaチャネル」に対して「Windows 11 バージョン22H2」をリリースしました。このビルド「22621」が完成ビルドになり、2022年秋に一般提供されることになります（画面1）。外観は現在のWindows 11（ビルド22000）と大差がないように見えますが、ビルド番号の大きな違いから分かるように、その機能更新プログラムはアップグレードインストールを伴う大型アップデートとなります。

• Releasing Windows 11, version 22H2 to the Release Preview Channel（June 7, 2022）［英語］（Windows Blogs）

画面1　Release Previewチャネル向けに提供されたWindows 11 バージョン「22H2」。外観は現在のWindows 11と大差ないように見える

　一方、「Windows 10」の次期バージョン「22H2」については、2022年7月末に「（Windows 10の）Release Previewチャネル」に対して「Windows 10 バージョン22H2」をリリースし、最終的なテスト段階に入りました（画面2）。次期バージョンのビルド番号は「19045」です。ビルド番号から想像できる方も多いと思いますが、その機能更新プログラムは現行バージョンに対する「有効化パッケージ（Enablement Package）」（最近ではEnablement Package KB《EKB》という表現も使用されています）を用いた小規模なアップデートとなります。

画面2　2022年7月末、Windows 10 バージョン22H2の機能更新プログラムが、Windows 10 Release Previewチャネルで利用可能になった

　Windows 10 November 2019 Update（バージョン1909、ビルド18363）以前からWindows 10 May 2020 Update（バージョン20H2、ビルド19041）のアップデートは、通常の機能更新プログラムによる大型アップデートでした。しかし、Windows 10の半期チャネル（Semi-Annual Channel、SAC）でその後にリリースされた全てのバージョンは、有効化パッケージ形式の小規模なアップデートでした。有効化パッケージではない、通常の機能更新プログラムも提供されますし、インストールメディアを使用したアップグレード手段も提供されてきました。

　以下の全てのバージョンは「VB_RELEASE」とも呼ばれ、OSコンポーネントは共通です（画面3）。従って、毎月の品質更新プログラムは共通であり、同じ更新プログラムパッケージが使用されます。

• Windows 10 May 2020 Update（バージョン2004、ビルド19041）
• Windows 10 October 2020 Update（バージョン20H2、ビルド19042）
• Windows 10 May 2021 Update（バージョン21H1、ビルド19043）
• Windows 10 November 2021 Update（バージョン21H2、ビルド19044）

画面3　Windows 10 バージョン21H2の「Get-ComputerInfo」コマンドレットの実行結果。「WindowsBuildLabEx」を見ると、ビルド「19041」の「VB_RELEASE」がベースになっていることが分かる

毎月の品質更新と同じエクスペリエンスでスムーズな移行が可能

　有効化パッケージは、新バージョンがリリースされるまでに品質更新プログラム（累積更新プログラム）で組み込まれた新バージョンの新機能を有効化し、バージョン情報を切り替え、ビルド番号を1つインクリメントするだけの非常にサイズの小さなパッチです（22H2の有効化パッケージの場合、ダウンロード後に一時フォルダに展開されたサイズは30MB程度）。

　そのため、毎月の品質更新プログラムをインストールするのと同様のエクスペリエンスで（もっといえば、より短時間に）インストールし、新バージョンに移行することができます。OSコンポーネントが共通なので、ハードウェアやアプリケーションの互換性が問題になることもありませんし、アップグレードインストールではないため、10日間（既定）有効なロールバック用にディスク領域が消費されることもありません（パッチのアンインストールで簡単にロールバックできます）。

　ビルド「19045」と決まったWindows 10 バージョン「22H2」は、VB_RELEASEに対する4回目の有効化パッケージ形式による小規模なアップデートということになります（画面4）。

画面4　Windows 10 Release Previewチャネル向けに提供が始まったWindows 10 バージョン22H2。OSのベースは「VB_RELEASE」のまま

2025年10月のWindows 10ライフサイクル終了までの道

　Windows 10はWindows 11のリリース以降、SACではなく、Windows 11と同じ「一般提供チャネル（General Availability Channel）」で1年に1回、秋のリリースに変更されました。Windows 11の各バージョンのサポート期間は24カ月（HomeおよびPro）または36カ月（EnterpriseおよびEducation）と長くなりましたが、現状、Windows 10の各バージョンのサポート期間に変更はなく、18カ月（HomeおよびPro）または30カ月（EnterpriseおよびEducation）のままです。そして、MicrosoftはWindows 10（LTSC《長期サービス チャネル》を除く）のサポートを「2025年10月14日」で終了することを発表しています。

　2025年10月14日のサポート終了まで、2023年以降もWindows 10の機能更新プログラムが提供されることになるはずですが、いつまで提供されるのか明確にはなっていません。また、1年ごとの提供が今後も続くのかどうかもはっきりしません。

　現行バージョンのサポート期限や、バージョン「22H2」以降のサポート期間を考慮し、1年に1回のリリースサイクルと仮定すると、次のバージョン「23H2」が最後になり、HomeおよびPro向けのサポート期限が半年ほど延長されるのではないかと予想しています（図1）。また、サポート終了が決まっているWindows 10に対して、大規模な変更が行われることは予想しにくいため、次も有効化パッケージによる小規模なアップデートになると予想しています（つまり、バージョン「23H2」はビルド「19046」）。

図1　Windows 10の今後のリリースとライフサイクル。バージョン「22H2」以降のリリース時期やライフサイクルは筆者の予想であることに注意

　ハードウェアがWindows 11のシステム要件を満たさない、あるいは使用しているアプリケーションの互換性に問題があるなどの理由でWindows 11にアップグレードできないWindows 10クライアントを抱える企業は多いと思いますが、パッチ管理が楽になり（機能更新プログラムによる大規模アップデートがないため）、2025年10月のサポート終了まではこれまでにない安定運用が見込めるかもしれません。今後3年の期間中に、Windows 11クライアントへのリプレースを計画的に進めていけばよいでしょう。

　なお、前々回の記事でお伝えしたように、Windows 10では今後、それも近い将来のどこかのタイミングで、「2022年6月15日」にサポートが終了した「Internet Explorer（IE）」のデスクトップアプリケーションの完全な無効化が行われることを改めて指摘しておきます。

筆者紹介

山市 良（やまいち りょう）

岩手県花巻市在住。Microsoft MVP 2008 to 2023（Cloud and Datacenter Management）。SIer、IT出版社、中堅企業のシステム管理者を経て、フリーのテクニカルライターに。Microsoft製品、テクノロジーを中心に、IT雑誌、Webサイトへの記事の寄稿、ドキュメント作成、事例取材などを手掛ける。個人ブログは『山市良のえぬなんとかわーるど』。近著は『Windows版Docker＆Windowsコンテナーテクノロジ入門』（日経BP社）、『ITプロフェッショナル向けWindowsトラブル解決 コマンド＆テクニック集』（日経BP社）。