朋和産業はOracle Database Applianceの導入を機に、システム統合管理ツールとして「Oracle Enterprise Manager」を導入。SQLチューニング・アドバイザを効果的に利用し、基幹データベースの安定稼働を実現している。同社 情報システム部長の野上博司氏は、「このツールを活用すれば、Oracle Databaseのコストを抑えて安定運用できる。使わない手はありません」と話す。[パフォーマンス改善][運用管理効率化][高可用性/災害対策][Oracle Enterprise Manager][Engineered System][Data Integration]
段ボールから板紙、重包装、紙器など、幅広いパッケージソリューションを展開するレンゴーグループにおいて、プラスチックフィルムや紙などによる軟包装材の製造事業をリードしている朋和産業。日本全国で事業を展開し、台湾、中国、タイにも拠点を構える同社は、「パッケージを通して社会の発展に貢献することを使命とし、無限の可能性を拓くことを理想とし、豊かな未来の創造に挑戦する」という企業理念に基づいて精力的に事業を展開している。
おにぎりやサンドイッチの包装に使われる変形特殊袋や、コンビニエンスストアなどで販売される弁当を包むランチョンと呼ばれる包装材など、朋和産業はさまざまなパッケージ製品を供給しているが、その製造/提供において何よりも重視しているのが「品質管理」だ。具体的には、それぞれの包装材をロット単位で厳格に管理し、各製造工程における履歴を適切に記録するトレーサビリティの確保などを行うことで、安心/安全とともに高品質な製品の供給を実現している。
朋和産業が取り扱う製品の種類は多岐にわたっており、トレーサビリティ確保のために記録されるデータ量は膨大となるうえ、高いレベルの信頼性や管理性が求められる。これらの要件を満たすために、同社は長年に渡ってOracle Databaseを利用してきた。
朋和産業では、かつて2台のWindowsサーバをクラスタリングソフトで冗長化し、その上でOracle Database 10gを利用していた。だが、事業の拡大に伴ってデータ量や処理件数、利用頻度が増加すると、やがてパフォーマンス不足が深刻化。特に処理が集中する月末/月初や締め日にはリクエストが受け付けられないほどの状態に陥っていた。この問題を解決するために導入されたのが、Oracle Database専用のEngineered Systemsである「Oracle Database Appliance V1」だ。朋和産業 理事 管理本部 情報システム部長の野上博司氏は、Oracle Database Appliance V1導入の経緯と評価を次のように話す。
「それまではOracle Database 10gのStandard Editionを利用していましたが、オラクルからEnterprise Editionを低コストで使えるデータベース基盤としてOracle Database Appliance V1を紹介され、2012年2月より検討を始めました。その後、導入を決断して本番稼働を開始したのが8月ですから、わずか半年余りで基幹データベースの移行が完了したことになります。この導入の早さは、ハードウェアとソフトウェアが最適化されたうえで納入されるOracle Database Applianceならではのメリットだと感じました」
同社はOracle Database Applianceの導入により、当初の課題であった性能問題を解決した。それから4年がたつ中で扱うデータ量が増加し、新たな機能が加わっているのにもかかわらず、最小構成の2コアで大きな性能問題も起きずに安定運用を続けており、「コスト面でも大きなメリットを得ています」と野上氏は語る。
この安定運用の実現で大きな役割を果たしているのが、Oracle Database Applianceの導入に際してオラクル環境の統合管理ツールとして採用した「Oracle Enterprise Manager」と、そのオプション機能である「Oracle Diagnostics Pack」「Oracle Tuning Pack」である。
「データベースをアップグレードすると、大半の処理は高速化されますが、実行計画の変更などにより、一部のSQLでパフォーマンスが低下したり、うまく動かなくなったりすることがあります。この問題を解決するためにOracle Enterprise Managerを導入し、そのオプション機能である『Active Session History』と『SQLチューニング・アドバイザ』を活用することにしたのです」(野上氏)
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提供:日本オラクル株式会社
アイティメディア営業企画/制作:@IT 編集部/掲載内容有効期限:2016年7月20日
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