Microsoft TeamsをDXのハブに、ローコードツール連携など最新オススメ機能とは：特集：Microsoft ＆ Windows最前線2021（3）

ニューノーマルな時代に向けたMicrosoft＆Windowsテクノロジー活用の新たな道筋を探る本特集。企業のビジネス革新を支援し、エンドユーザーの利便性と生産性の向上に寄与するテクノロジーとはどのようなものか。第3弾は、「新たなコラボレーション環境がもたらすDX」を見ていく。

[中村太一，Microsoft MVP]

特集：Microsoft＆Windows最前線2021

「2カ月で2年分！」なんの話ですか？

　「DX」という言葉。筆者の世代（44歳）の男性であれば、子供のころに憧れていた変形ロボットなどの「DX超合金」を連想しますよね。昨今よく見掛ける「DX」は、もちろん「DX（デジタルトランスフォーメーション）」です。「D」はDigitalの頭文字で分かるけど、Transformationの頭文字は「T」であって「X」は出てこないじゃないか！　と、なかなか日本人としては正式名称とのセットは覚えにくいのではないかと思います。

　2020年5月に開催されたMicrosoftのオンラインイベント「Microsoft Build 2020」の基調講演で、同社CEO（最高経営責任者）のサティア・ナデラ氏は「このわずか2カ月で2年分のDXが成し遂げられた」と語りました。

Microsoft Build 2020：CEO Satya Nadella's opening remarks（YouTube）

　やはり新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響が大きいのでしょう。2カ月で2年分はすごいことですが、皆さまの所属組織でも2年分とは言わないまでも、少なからずDXを体感したのではないかと思います。その体感の多くはやはり「在宅勤務」ですよね。しかし、中にはテレワーク（リモートワーク）できる業務であるにもかかわらず、なかなか所属組織の対応が遅く、緊急事態宣言が出ている中、不安になりながら満員電車に揺られた人たちもいたでしょう。

　この「2カ月で2年分」のDXを進めた企業と進められなかった企業は大きな差がついたと思いますし、進められなかった企業の従業員は自社に対して不信感を抱いたかもしれません。まさにコロナ禍は企業にとっても従業員にとっても試金石となったのではないでしょうか。ちなみに筆者は、2020年3月初旬から在宅勤務に切り替え、約8カ月間に出社したのは3回だけです。筆者の勤務先（AvePoint Japan）ではもともと社内システムのほとんどがクラウド化され、ファイルサーバも全廃されており、「Microsoft Teams」を中心に「Microsoft 365」の利活用が世界中のオフィス全体で定着していたので、素早く在宅勤務に対応できました。しかも、在宅勤務手当の支給などもあり従業員の満足度も高いです。

　では、具体的にどのようなデジタルによる変革が起きたのでしょうか？　今後さらに起きるのでしょうか？　本稿ではMicrosoft 365、特にMicrosoft Teamsを中心に見ていきたいと思います。

Microsoft Teamsの躍進（DAUが1億1500万人を突破！）

　そもそもMicrosoft Teamsとは何か？　最近のMicrosoftが伝えるメッセージには必ずと言っていいほど「ハブ」というキーワードが入っており、そのデジタルワークスペースのハブとなるのがMicrosoft Teamsです。Microsoft Teamsは、さまざまな業務をその中で完結させる可能性を秘めたツールということです。

　具体的には、通話、オンライン会議、チャットがベースになります。コロナ禍で在宅勤務ニーズが急増する中、企業内の多くの従業員がそれぞれの自宅からチーム、部署、社内というさまざまな枠でコミュニケーションするにはMicrosoft Teamsが欠かせません。

　また、双方向のコミュニケーションだけではなく、例えば経営層から従業員へメッセージを発信する場合や、顧客とのオンライン商談などもあります。こうしたオンライン会議やライブイベント、チャットでコミュニケーションする時代が否が応にも押し寄せ、それに対応せざるを得ないのが今の状況です。こうしたニーズもMicrosoft Teamsを含むMicrosoft 365で解決することができるのです。

　Microsoftの発表によると、2019年7月時点のMicrosoft TeamsのDAU（デイリーアクティブユーザー数）は1300万人を突破して、その時点で競合を追い抜いたことで話題となりました。しかし、そこからわずか1年強の2020年10月下旬で、DAUは10倍に増えました（詳細は下図参照）。

2020年10月下旬にはMicrosoft TeamsのDAU1億1500万人を超えた（出典：日本マイクロソフト《Microsoft Teamsのデイリーアクティブユーザー数が1億1,500万人を突破-Microsoft 365のコラボレーション時間の指標を新たに導入》）

　それだけコロナ禍の影響でテレワークが世界的に進んだということでしょう。冒頭のサティア・ナデラ氏の「2カ月で2年分のDX」という話も納得です。この世界的なDAUの急増の中、Microsoft 365を導入しているのに、見えない何かにおびえながらいまだにMicrosoft Teamsを従業員に開放していない企業がいたとしたら……。これ以上は言いますまい。

コロナ禍でロードマップがビデオ通話、オンライン会議にシフト

　さて、コロナ禍の影響はユーザー企業だけではなく、ITサービスを提供する側にも大きな変化をもたらしました。Microsoft Teamsもコロナ禍で開発ロードマップが大きく変更されたと聞いています。

　具体的にはオンライン会議の機能を重要視し、開発ロードマップを早めているということです。それぐらいオンライン会議のニーズが急増しているということでしょう。

　Microsoftによると、2020年4月の時点でMicrosoft Teamsを利用した1日当たりの会議時間は、全世界で27億分とのことです。すごすぎてぴんと来ませんが、1カ月前に比べて200％増といえば理解しやすいでしょう。これはコロナ禍でなければ社内の会議室で開催されていたであろう会議の他、在宅勤務によるコミュニケーションの鈍化を補完するために会議が増えたこと、これまで会議室が足りずに開催できなかった会議が、オンラインとなったことでスペースを心配することなく会議できたことなどによるものでしょう。

Microsoft 365 ロードマップ（日本マイクロソフト）

会議疲れの懸念

　従業員が会議に費やす時間が増えてきた中、特に慣れない「オンライン会議」では新たな課題も出てきました。その一つが、オンライン会議による「会議疲れ」です。例えば、筆者の勤務先ではこれを解消すべく、世界中の従業員が集まり、有志でMicrosoft Teamsのオンライン会議上でヨガを実施したり、在宅勤務のTIPSを共有し合ったりしています。

　Microsoft Teamsでは、例えばオンライン会議特有の疲労感の一因が参加者のカメラ映像が並ぶ「グリッドビュー」にあるのではということで、その解決策として参加者が講堂で一緒に座っているような表示になる「集合モード（トゥギャザーモード）」が実装されました。また、Microsoftはコロナ禍からのウェルビーイング（Well-being）に関する調査を行い、その結果を受け、今後「バーチャル通勤」「瞑想（めいそう）」といったウェルビーイングを向上させる機能を追加する予定とのことです。

• パンデミックから6カ月間のウェルビーイングに関する調査結果（Microsoft News Center）

DXの推進には企業の変革と同時に従業員のマインドセットの変革も必要

　緊急事態宣言などを受け、企業は急にいやが応でもDXを進めざるを得なくなりました。Microsoft 365の需要も増え、また、Microsoft 365導入済みの企業でも、利用していなかったサービスを早急に展開したところもあったのではないでしょうか。もちろん、Microsoft 365だけでなく、さまざまなITツール／サービスも同様です。