セキュリティ

「セキュリティ人材」には、具体的にどのような職種があるのか。自分にとっての適職はどれなのか――。これらを知るために役立つ、無償で使える診断ツールが登場した。どのようなものなのか。

Microsoftは、Entra IDのデフォルトのサインイン方法をパスキーに切り替える。Microsoftが提供するSMSおよび音声によるMFAは、2027年2月1日に提供を終了する。

人手を増やせない中で、セキュリティの監視やインシデント対処までどう回すか――。少人数の情報システム部門が抱えがちな課題を、南条装備工業はどう解消したのか。

さくらのレンタルサーバで、一部顧客環境への不正アクセスが判明した。確認された不正ログインは583アカウント。さらに顧客環境へのマルウェア設置も確認され、顧客情報だけでなく「通信の秘密」に該当する情報にもアクセス可能な状態だったという。何が起こったのか。

医療機関のWebサイトを開いたのに、裏では違法賭博サイトに誘導される。しかも、その仕掛けは誰にでも見えるわけではなかった。Webシェル侵入やGoogle Search Consoleの所有権奪取、偽サイト構築へと連なる攻撃。その裏側をフォレンジック解析で追る。

AIによってセキュリティ業務の分析や判断は、かつてないほど速く、正確になりつつありますが、それで人間は本当に楽になるのでしょうか。業務を分類すると、AIに「任せるべき仕事」と「人間に残すべき仕事」の意外な境界線が見えてきました。

Mythosの一般利用を想定して改善されたAnthropicの新モデル「Claude Fable 5」に対し、研究者が複数の手法を組み合わせて検証し、ガードレールを突破したと報告した。一体どのような手法を使ったのか。

macOSで動くアプリには、それぞれ与えられた権限の範囲がある。しかし、その境界を越えてroot権限に到達できる可能性のある脆弱性が見つかった。Appleが修正した問題を発見者が実演。何が“権限の壁”を崩したのか。

MOTEXが情報システム・セキュリティ担当者を対象とした「侵入後リスク評価とペネトレーションテストの実態調査」の結果を発表した。

AIエージェント時代、企業は「次世代のセキュリティ」を考える前に、現状の権限管理を問い直す必要がある。RBACの先にある権限管理とはどのようなものか。Gartnerの提言を深掘りしよう。

サイバー攻撃への備えを「侵入を防ぐこと」だけで考えていないだろうか。ニチレイの事例が浮き彫りにしたのは、1社のシステム障害が取引先や顧客まで巻き込み、復旧の判断さえIT部門だけでは完結しない現実だ。では、企業は何を基準に「復旧」を考えるべきなのか。

ニチレイへのサイバー攻撃は、冷凍食品の出荷や倉庫業務だけでなく、外食チェーンの店舗運営にも影響を及ぼしました。なぜ1社のシステム停止がここまで広がるのでしょうか。

ニチレイは2026年7月に公表したランサムウェア被害の影響を受け、従業員情報が漏えいした可能性があると発表した。氏名や生年月日、会社メールアドレス、従業員番号、人事・労務管理に関する情報が含まれるという。

出張先のホテルでWi-Fiにつなぐ。その当たり前の行動が、企業アカウントを狙う攻撃の入り口になるかもしれない。端末ではなくWi-Fiの「裏側」を狙い、接続する利用者を横断して攻撃する手口が流行しているという。

AIで生成された文章は、見た目だけでは人間が書いたものと区別しにくいが、そんな状況が変わるかもしれない。AnthropicはClaudeの生成テキストに、人間には見えない透かしを埋め込む取り組みを開始した。しかも、その痕跡はコピー＆ペースト後にも残る可能性があるという。

Sysdigは、LLMを活用してAWS環境への侵入を自動化する攻撃を観測した。攻撃者は約8分で管理者権限を奪取し、19個のAWSプリンシパルを横断的に侵害した。

メールアカウントはパスワードリセットや本人確認が集まる「デジタルライフの鍵」であり、攻撃者が最も狙う標的でもある。侵害の手口や急増するフィッシングの実態を知ることで、個人・企業それぞれの対策を講じられるようになる。

AIセキュリティに関する総務省のガイドラインを理解していても、十分に生かせていない――。背景には何があるのか。ChillStackの調査からは、企業がAIに関するセキュリティ対策を進める上での課題が浮かび上がった。

Claude MythosをはじめとしたフロンティアAIの登場で脆弱性管理の常識がひっくり返る未来が来ている。深刻度が高い脆弱性だけに対処する方針が“時代遅れ”になりつつある今、企業が押さえるべき“きほんのき”とは。

オープンソースソフトウェアは重要インフラにも広く使われているが、その公開コーレポジトリはサイバー攻撃者にとって格好の標的になる。脆弱性対応を個々のプロジェクトに任せずに大手企業が積極的に関与する取り組みを、Linux Foundationが始めている。

デジタル庁の国家資格システムで、150人分の個人情報が別省庁に送付される事案が発生した。「このデータには対象者しか入っていない」――そう思って作ったファイルに、対象外のユーザーが混ざっていたという。原因を追うと、開発・運用の現場にも通じる問題が浮かび上がる。

MFAを突破されていないのに、なぜ電子メールやクラウドが“乗っ取られる”のか。5週間で340超の企業が被害に遭ったMicrosoft 365を狙う新型フィッシングは、パスワードではなく「OAuth同意」を悪用していたという。

サイバー攻撃を完全に防ぐことが難しくなる中、企業にとって本当に大きな損失は「侵入」ではなく、その後に発生する業務停止かもしれない。セキュリティ投資が増え続けても、なぜダウンタイムは減らないのか。

Mythos 5やGPT-5.6-SolといったフロンティアAIモデルが人間の指示なく自発的な攻撃行動を取ったことが分かった。GitHubでの偽アカウント作成やコード挿入など19件の無許可行動が確認されたという。なぜそのような凶行に至ったのか。

パスワードに代わる認証手段として普及が進むパスキー。しかし、研究者が公表した新たな攻撃手法は、その安全性を支える“別の仕組み”に着目していた。暗号技術そのものを破らず、Google Password Manager利用者の認証情報に到達する手法とは。

パスワード管理の強化は、セキュリティ対策の基本だ。ゾーホージャパンの調査からは、その基本の取り組みが十分に進んでいない実態が見えてきた。

GitHubは、リポジトリを攻撃者に狙われにくくする6つの無料セキュリティ設定を紹介した。いずれも30分以内で設定でき、攻撃者が狙う「侵入しやすい入り口」をふさぐ効果があるという。

Cisco Talosは、AIワークフロー自動化プラットフォーム「n8n」を悪用したフィッシングキャンペーンの増加を確認した。攻撃者は正規サービスを通じてマルウェア配布やデバイスフィンガープリンティングを自動化しているという。

大手タクシー会社「日本交通」で現在進行形で進むランサムウェア被害。2.9TBに及ぶ大規模なデータ漏えいの実態とその裏にあるセキュリティ管理の課題に、日本ハッカー協会代表理事の杉浦隆幸氏と迫る。

週1億回以上ダウンロードされる人気ライブラリ「keyv」の保守担当者のGitHubアカウントが侵害された。これをきっかけにnpmエコシステム全体に感染を拡大させる自己増殖型マルウェアが出現している。開発者が今すぐ確認すべきポイントとは。

「高額な製品を導入すれば安心だ」――そんな日本のセキュリティ信仰は、構造的にズレているのかもしれない。攻撃者エコシステムが拡大し、勢いを増す中、セキュリティ担当者はわざわざ不利な戦場で戦わされている。東京大学 先端科学技術研究センターの西尾素己氏が、認証情報保護に関する新たな視点と、防御側が「絶対的に優位」に立てる“左側”の戦場について明かした。