クラウド

毎秒2テラビット（2Tbps）という、次世代の光通信にも匹敵する通信速度を「無線」で実現する――。NTTが、100mの無線伝送実験で2Tbpsを達成した。なぜ光ファイバーではなく無線を使用したのか。またどのような仕組みを用いたのか。

最大12万人が「Claude Cowork」を利用するためのシステムを、2週間で構築したNEC。どのような基準で構築手段を選定し、全社利用に必要なセキュリティやガバナンスをどう確保したのか。

GitLabのCISOを務めるハイム・マザル氏は、DevSecOpsに早くから取り組んだ一人。10代にハッカーとして活動していた経験を踏まえ、攻撃者思考で防御することの重要性を強調する。ではマザル氏の言う「攻撃者思考」とは何なのか。

NTTドコモビジネスが提供を始める「GPUaaS」は、GPUのさまざまな利用形態に対応するサービスだ。小規模な一時的利用から大規模利用までをカバーし、分散構成によって電力不足にも対応できるという。

ヤナセは、オンプレミスで稼働していた約70台のサーバを「Amazon Web Services」（AWS）へ移行した。5年ごとに繰り返してきたサーバ更改から脱却した。移行をどう進めたのか。

SDNを使った柔軟性と迅速性に富むマルチクラウド接続としてスタートしたEquinix社のサービスは、AI時代にふさわしい機能を持つデジタル基盤へと大きく進化した。2026年8月6日、エクイニクス・ジャパンはANAが「Equinix Fabric」を活用し、デジタル基盤を刷新したことを発表した。

ITインフラ人材の不足は、単に人数を増やせば解消できるものではありません。対策としてAIに期待する向きもありますが、AIを使うこと自体にも実は難しさがあります。では、どうすればよいのでしょうか。

Microsoftが「Microsoft Copilot」の大幅刷新を発表した。エージェントによって、従業員を助ける個人秘書へとさらに近づいたイメージがある。

ファイルサーバが遅い、つながらない――。そんな状況でも、従業員は業務を止めるわけにはいかない。どう対処しているのか。調査から、ファイルサーバや共有フォルダの不調時の実態が見えてきた。

The Linux FoundationはAIエージェントなどを対象に、検証可能な実行時証拠を実現するオープン仕様「TRACE」を受贈した。OPAQUEから同仕様の提供を受け、今後は中立的な立場からTRACE仕様の管理を支援するという。

フィジカルAIは知能と物理的な実体を統合した包括的なエコシステムだ。2035年までに、物理世界と関わることができないAIシステムは、時代遅れの技術と見なされるようになるだろう。本稿では、企業が取り組むべき3つの戦略的課題について解説する。

メールの要約や返信作成に追われる日々から脱却したいと思う読者も多いだろう。AIアシスタント「Claude」の「コネクタ」機能を活用すれば、Gmailと連携してチャット上からメールの検索、要約、返信の下書き作成までを一貫して指示できる。本Tech TIPSでは、連携の設定手順から誤送信を防ぐ安全運用ルール、エラー時の対処法までを解説する。無料版のClaudeでも使える機能なので、その便利さを実感してみるとよい。

世界の半導体市場が急拡大しており、2026年第2四半期の売上高は過去最高を更新した。その中でも著しく成長しているのがメモリ関連で、市場構造が大きく変わりつつある。

生成AIの普及でソフトウェア開発が激変する中、セキュリティ脅威も深刻化し、OSSレジストリの運用負荷が高まっている。こうした背景を踏まえOpenSSFは「現在の無料モデルは維持不可能である」との認識を示し、持続可能な資金調達モデルへの移行を表明した。GoogleやMicrosoftなど主要12社・団体が声明に賛同している。

AI活用が企業システムに広がれば、それを支えるネットワークにも変化が求められる。AI時代の企業ネットワークでは、何を考慮する必要があるのか。

AIでは推論ニーズが急拡大していく見通しだ。このトレンドは、AIアクセラレーターの世界をどう変えていくのだろうか。推論特化型チップがNVIDIAのビジネスを侵食していくのか。実はそれほど単純な話ではない。有力スタートアップ企業、d-Matrixの共同創業者兼CEOに聞いた。

「ネットワークが遅い」と言われたら帯域を確認する。「Wi-Fiがつながらない」と言われたら原因を調べる。障害が起きればCLIをたたいて問題を切り分ける――。ネットワーク運用で長く続いてきたこうした“当たり前”は、一部の運用現場では必ずしも常識ではなくなりつつあります。

老朽化でネットワーク機器の故障が目立つようになり、情報システム担当者がときに残業しながら通信障害に対処していた公立小浜病院。ネットワーク刷新によって時間外作業を“ほぼゼロ”にしたという。その方法とは。

リモートアクセスや拠点間接続を支えてきた「VPN」を見直し、別の仕組みに移行する動きがあります。そうした“脱VPN”を実践した企業の事例と併せて、その代替手段や移行後に求められる考え方を紹介します。

JA共済連の情報システム部門は、約4万5000人が使う情報系システムでトラブルが起きるたびに、どのベンダーサポート窓口に連絡すべきかを判断する手間が掛かっていた。その負担をどのように解消するのか。

CNCFとSlashDataは、中国におけるクラウドネイティブ開発動向レポートを発表した。同国のクラウドネイティブ開発者は175万人規模に達し、AIモデルの分散推論や本番運用を支えるインフラとして導入が進んでいるという。

数十万人規模のユーザーが利用するスマートフォン向けゲームでは、アクセス数の変動に対応できる性能と、インフラコストの両立が求められる。グリーはゲーム基盤を支えるCPUをどう見直したのか。

協力会社との設計ファイルの共有にFTPサーバを利用していたブラザー工業。共有のたびにファイル保管場所をメールで連絡する手間に加えて、FTPサーバのセキュリティリスクに悩んでいた。どう解消したのか。

AIデータセンター向けGPUに不可欠な高帯域幅メモリ「HBM」は、米韓の主要3社による供給が需要に追い付かず、AI進化のボトルネックとなっている。そうした中、中国のDRAM大手CXMTがHBM3Eを少量生産しているとのうわさが流れている。損得度外視の投資と独自の割り切りで技術的障壁を突破しようとする、中国半導体国産化の最前線に迫る。

デジタルと物理を統合する「フィジカルAI」が台頭している。フィジカルAIは、AIの能力をデジタル空間から物理空間へと拡張し、インテリジェントシステムと現実との関わり方を根本から変えようとしている。2035年までには、物理世界と相互作用できないAIシステムは時代遅れと見なされる可能性もある。企業には、予測困難な環境でも安全に認識、推論、行動できるAIシステムの構築が求められている。

国内約70のグループ会社にまたがり、約120の社内システムを支えるNTTデータグループのITマネジメント室。同室では監視や障害対応の見直しを図り、大幅な時間短縮につなげた。何をどう見直したのか。

AIシステムを本番稼働させても、モデルの精度低下や処理負荷の増大、再学習の遅れによって、期待した性能を維持できなくなる可能性があります。AIを「作って終わり」にせず、継続的に改善しながら動かし続けるために何が必要なのでしょうか。

Aurora Serverless v2は、オートスケールできるクラウドDBとして魅力的な選択肢です。一方で、「オートスケールするなら安く済む」と考えて選ぶと、想定外のコストや接続数の制約に直面することもあります。本稿ではAurora Serverless v2を題材に、機能の新しさだけではなく、負荷特性、コスト、運用性をどう結び付けて判断すべきかを整理します。

A.T. カーニーがクラウド支出の最適化に関する論考を発表した。パブリッククラウドへの移行では平均20％超のコスト超過が生じ、支出の約4分の1が無駄になっているという。

Anthropic CEOなどの業界関係者が、AI開発のペースダウンを訴えている。懸念されているのはAIモデル開発プロセス自体の進化だ。「再帰的自己改善」と呼ばれる、AIによるAIの自律的改善ループが回り始めることへの危惧がある。

外出先からオンライン会議やクラウドサービスを利用する機会が増える中、モバイル通信の速度や安定性は、企業のIT部門にとっても無視できない要素だ。朝のラッシュ時間帯に山手線全30駅で5Gの通信速度を測定した調査から、キャリアによって大きな違いがあることが分かった。