ガートナージャパンは、データドリブンな組織に共通して見られる7つの特性を発表した。同社は、データドリブンな組織になるためには、何のためにデータドリブンになるのか、その目的を明確にすることが重要だと指摘する。
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ガートナージャパンは2022年6月17日、データドリブンな組織に共通して見られる7つの特性を発表した。
データドリブンとはデータに基づいて戦略策定や計画立案、ビジネスの意思決定などを行うことで、ガートナージャパンはそうしたことが広く定着している組織を「データドリブンな組織」と定義している。
ガートナージャパンの堀内秀明氏(マネージングバイスプレジデント)によると「データドリブンな組織を目指すリーダーは増えているが、データドリブンに対してはさまざまな誤解や過度な期待がある」という。
「例えば、データドリブンになれば人間は判断しなくてもよいと考えている人がいる。だがデータは参考にするものの、判断するのは人間だ。また『データドリブンな組織になるためにはとにかくデータが必要だ』と考える人がいるが、データを集めることよりも前に重要なことは、何のためにデータドリブンになるのか、その目的を明確にすることだ」
ガートナージャパンはデータドリブンを実現している組織を分析し、共通した7つの特性を見つけた。
データドリブンな組織はデータを管理、指標化、収益化する目的が明確になっている。
“データを活用した変化”の実行責任の所在が明らかになっている。
データドリブンな組織は、好奇心旺盛で常に新たな洞察を探求し、根拠に基づいて判断している。
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