DXを成功させるための組織論

製造業においてもDXの推進は重要な施策だ。しかし、実際には製造業ならではの壁にぶつかることも少なくない。本田技研工業で「製造のデジタル化」に挑むマネジャーが取った解決方法とは何だったのか。

エンタープライズ企業でのアジャイル開発は、従来型開発とのギャップから、幾つもの壁に直面しがちだ。組織文化に適合させるために必要な“アレンジ”方法を、SOMPOホールディングスの事例から読み解く。

「エンジニアを雇うといってもどう評価すればいいか分からない」「餅は餅屋」――かつてはそんな考え方が根付いていた星野リゾートだが、今やトップが「社内に優秀なエンジニアを抱えることが極めて重要」と発信するまでになった。この変化は一体どのように起こったのだろうか。

生命保険会社のアフラックは顧客に対する価値提供の迅速化を目指し、企業活動の「アジャイル化」を急速に進めている。アフラック流の「デジタルトランスフォーメーション」（DX）の進め方について、組織作り、仕組み作りに携わるキーマンに話を聞いた。

日本CTO協会は、国内企業のDX推進に向けた基準「DX Criteria」第1弾を公開した。320個の観点から自社のDX進捗度を自己評価する。企業が現状を把握して、指針を立てたり、ベンチマークに設定した企業との違いを数値で把握したりできる。

DX（デジタルトランスフォーメーション）のトレンドが高まり、多くの企業が取り組みに乗り出している。だが「具体的に何をすればいいのか分からない」、取り組みを進めてみても「なかなか成果につながらない」など、プロジェクトを推進できていない例が多い。その真因は何なのか？――既存資産を持たないスタートアップや新興企業ではなく、一般的な企業が既存資産を守りながらDXを推進するためのポイントを聞いた。

「ゼクシィ縁結び・恋結び」の開発現場において、筆者が実際に行ったことを題材として、「データ基盤」の構築事例を紹介する連載。最終回は、「データ活用文化を、どのように組織に装着するか」についてお伝えします。

国内企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）で中核を担う組織は、デジタル変革のために設置された専任組織の「第2のIT部門」が最多であることが判明。また、DXの実行局面で課題となる人材については、企業の枠を超えた人材確保や共創型デジタルプロジェクトが鍵になるという。

IDC Japanが国内企業の情報システム子会社の現状を分析した調査結果を発表した。情報システム子会社は2017年現在、親会社を含めた企業のDXへの取り組みが本格化する中で、それを支える組織に自らを変革できるかどうかの岐路に立っていることが分かった。情シス子会社は「今、何をしていくべき」なのだろうか。

SIビジネスの地殻変動を直視し、有効なアクションに変えたSIerの声を紹介してきた本特集。今回は大規模SIer、TISへのインタビューを通じて「SIerにとって本当に大切なこと」をあらためて確認した。