エー・ピー・シー・ジャパン(APCジャパン)は7月10日、都内で開催した同社イベントに合わせて記者会見を行い、グリーンITをはじめとしたデータセンターの効率化に注力していくことを改めて宣言した。
APCジャパン 代表取締役社長 内藤眞氏は、電力消費全体に占めるIT機器の割合が2006年の5%から、2025年には20%に増大するとの予測を引き合いに出し、グリーンITの今後における重要性を強調。DCiE(Data Center Infrastructure Efficiency:データセンター・インフラ効率)などの指標に基づくデータセンター効率化活動を支援する製品やサービスを強化していくと話した。
DCiEとは、データセンター設備全体の消費電力に占めるIT機器の消費電力の割合をパーセンテージで表した指標。国際的なグリーンIT関連業界団体グリーン・グリッドが提唱している。一般的なデータセンターでは30%程度に留まっているという。
グリーンIT時代のデータセンター管理製品として、APCジャパンは「InfrastruXure Central v5.0」を発表した。InfrastruXure Centralはアプライアンス形態の管理ツール。同社のInfrastruXureシステムやSNMP対応機器の稼働監視ができる。これまで同社が提供してきた管理ツール「InfradstruXure Manager」の後継という位置付けだ。
同製品では「Capacity Manager」「Change Manager」の2つのツールを提供。Capacity Managerではデータセンター内のラックをグラフィカルに表示、電力や冷却能力、ラックの空き状況を把握できる。例えばデータセンターに新たに設置するサーバの機器を選択するだけで、各ラックの余剰電源容量や冷却状況と照合し、どのラックに設置するのが望ましいかをアドバイスする機能を持つ。また、Change Managerでは、機器の設置や配線に関する指示を現場に伝え、作業が行われたことを管理することができる。
APCジャパンはまた、企業データセンター向けのアセスメントサービスを、年内に提供開始すると発表した。DCiEの最適化に向けてさまざまな調査や評価を実施する。米国ではすでに、データセンター内のドキュメント化に基づく電源や空調のコンサルティング、流体力学に基づく空調解析、熱分布測定に基づくホットスポットの検知や監視などのサービスを提供している。国内では1、2種類のサービスから始めるという。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.