大画面コラボレーションデバイス「Surface Hub」、法人向けに出荷開始：100カ所のマルチタッチ、最大3つの同時ペン入力に対応

マイクロソフトはWindows 10を搭載した大画面コラボレーションデバイス「Surface Hub」を法人向けに出荷を開始した。

[＠IT]

　米マイクロソフトは2016年3月25日（米国時間）、大画面ディスプレイを備えたコラボレーションデバイス「Surface Hub」を法人向けに出荷開始したと公式ブログで発表した。同製品は2015年6月に法人向けの受注開始をアナウンスしていたもの。既にビジネス向け「Microsoft Windowsストア」では、Surface Hubで使える業務用の専門的なWindows 10アプリケーションも提供されているという。

Surface Hubの利用イメージ（出典：マイクロソフト）

　Surface Hubは、ネットワークを介して外部の参加者なども会議室にいる場合と同様に共同作業ができる「Windows 10」搭載デバイスで、84インチ（解像度3840×2160）と55インチ（解像度1920×1080）の2つのディスプレイサイズで提供される。ディスプレイは100カ所のマルチタッチ、最大3つの同時ペン入力に対応する。1080pのビデオカメラやマイクの他、内蔵Wi-Fi、Bluetooth 4.0、NFC、有線・無線接続などに対応するポートも備えている。

　Surface Hubは、共用スペースなどへの設置が想定されている。「ホワイトボード」「ビデオ会議」「コンテンツの共有」といった機能で、会議の生産性向上、ワークフローの改良、データの効果的な活用につなげることができるとされている。また、Windows 10や「Skype for Business」「Office」「OneNote」などの他、ユニバーサルWindowsアプリも利用できる。

Surface Hubの日本語WebサイトではSkype for Businessを組み合わせたオンライン会議の様子が示されている

　マイクロソフトでは、製品アーリーアダプターへの調査結果（Forrester Consulting委託調査）を基に、デバイスのデプロイおよび管理コストの削減、印刷およびデバイス購入コストの回避、売り上げ増といった要因により、「3年間の正味現在価値（NPV）が85万ドル以上に達した」としており、ヘルスケア、製造、自動車、コンサルティング、防衛、金融、教育、デザインといった幅広い業種で業務効率を向上させるのに役立つとしている。

Surface Hub（出典：マイクロソフト）