Interop Tokyo 2019では、IoT/エッジ関連の製品/サービスが大量に出展する。本記事では、これと、SD-WANやWi-FiアクセスポイントなどのLAN関連を合わせ、トレンドを探る。
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Interop Tokyo 2019では、IoT/エッジ関連の製品/サービスが大量に出展する。本記事では、これと、SD-WANやWi-FiアクセスポイントなどのLAN関連を合わせ、トレンドを探る。
IoT/エッジでは、生産現場における設備の予防保全など、特定の用途に焦点を当て、短時間で機械学習/AIを適用できるといったソリューションが目立つ。セキュリティの専門家ではない人たちが、IoTを安全に運用するための支援を提供する製品やサービスも増加している。
丸文が出展するGorilla Technologyの「IVAR(Intelligent Video Analytics Recorder)」は、機械学習/AIを活用したビデオ監視システム。多様なベンダーの監視カメラからのビデオフィードを受け、人物、顔、ナンバープレートなどの物体認識を生かし、自動的に不正侵入などを検知し、アラートを上げることができる。画像上に論理的な境界線を設定し、この線を越えて移動した人を侵入者とみなすといったことも可能。自動監視の対象は、時間帯などに合わせ、ポリシーとして設定できるという。セキュリティ担当者は、アラートを受けて、該当映像をチェックできる。
製造現場のインテリジェント化のための共通仕様およびエッジ基盤ソフトウェアを開発提供している団体、「Edgecrossコンソーシアム」は、Edgecrossプラットフォームを紹介する。同プラットフォームでは、ベンダーや接続プロトコルを超えて、生産現場の多様な装置・設備から情報を収集し、稼働監視や予防保全をはじめとした多様な分析という。エッジソフトウェアは、各種の産業用PCで動作するとしている。
富士通が出展する「FUJITSU Network Virtuora MX」は、多様な接続プロトコルやデータ形式に基づく既存の設備やIoT機器に、共通のWebインターフェースを与え、統合管理や運用の自動化・高度化につながるアプリケーションの開発を可能にするシステム。新たな機器を追加することで、さらに高度な連携も可能という。
VANTIQは、センサーや端末、設備などからの情報を受けてリアルタイム処理するIoTアプリケーションの統合開発・運用プラットフォーム。エッジとクラウドに処理を分けたアプリケーションを、ほぼコーディングなしで開発できるという。
華為技術日本は、「Atlas 500 AIエッジステーション」を出展する。ファンレスの小型ボックスだが、8bit整数演算では16TOPS(Tera Operations Per Second)、16bit浮動小数点演算では8TFLOPSの性能を持ち、16チャンネルのHDカメラ映像を同時に処理できるという。3G/4GあるいはWi-Fi接続が可能。工場や店舗、社会インフラなどへの適用を想定している。
マクニカネットワークスは、IoTデバイスのファームウェアを対象とした、セキュリティ脆弱性の自動診断サービス、「VDOO Vision(ビドゥビジョン)」を紹介する。イスラエルのVDOO Connectedとの提携に基づくサービス。IoTデバイスのファームウェアをクラウドにアップロードすると、IoTセキュリティ標準への適応状況や既知の脆弱性、対応ガイダンスが示されたWebレポートを取得できる。これに従って対策を講じ、再度自動診断を受けてVDOOによる認証を取得することも可能という。また、対応が困難な場合は、デバイスを保護するエージェントソフトウェアも提供できるとしている。
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