どうする? 企業内PCの4割超が「Windows 11」にアップグレード不可という現実CPU、メモリ、TPMの要件を満たせず

6万の組織で使われている推計3000万台のWindowsデバイスを対象としたLansweeperの調査結果によると、Windows 11に自動アップグレードできないワークステーションが全体の42%以上を占めている。

» 2022年10月19日 10時30分 公開
[@IT]

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 IT資産管理プラットフォームを手掛けるLansweeperは2022年10月5日(米国時間)、約6万の組織で使われている推計3000万台のWindowsデバイスを対象とした調査結果として、「Windows 11」に自動アップグレードできないワークステーションが全体の42%以上を占めることを明らかにした。

 Microsoftは、CPUにかかわらず、誰でもWindows 11を手動でインストールできるように方針を変更した。しかし、同OSへの自動アップグレードは、PCを構成する3つのコンポーネント(CPU、メモリ、TPM《Trusted Platform Module》)がアップグレードに必要な要件を満たしている場合にのみ可能だ。この要件を満たしていない場合、Windows 11の将来のアップデートは保証されない。

Windows 11のシステム要件を満たすワークステーションの割合(提供:Lansweeper) Windows 11のシステム要件を満たすワークステーションの割合(提供:Lansweeper)

 Lansweeperによると、調査したワークステーションのうち、Windows 11へのアップグレードにおいてCPU要件を満たすものは57.26%にとどまり、42.74%は要件を満たしていない。メモリ要件は大多数(92.85%)が満たしている。TPM要件は64.57%が満たしているものの、14.66%が満たしておらず、20.77%はTPM要件を満たしていないか、またはTPMが有効化されていなかった。

 仮想マシン(VM)ワークステーションにおいては、CPU要件を満たすものは55.7%、メモリ要件を満たすものは67.1%にとどまり、TPM 2.0が有効化されているものは1.33%にすぎない。

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