地方・郊外テレワーク、年代で異なる「本音の困りごと」 20代はスキル／キャリア不安、では50代以上は？：“出社回帰”に利はあるか（2/2 ページ）

テレリモ総研が地方／郊外テレワークについての調査結果を発表。20〜65歳のワーキングパーソン1004人が感じるメリットや困りごとが勤務形態別（フルリモート、ハイブリッド勤務、フル出社）、男女別、年代別で明らかになった。

[＠IT]

地方・郊外テレワークのメリット、男女別では

　地方・郊外テレワークのメリット全10項目（「特にない／地方在住の予定はない」を除く）を男女別に比較したところ、上位項目の受け止め方に違いが表れた。

　全体最多の「都市部の通勤ラッシュから解放される」は女性が47.5％、男性が42.3％となり、女性が5.2ポイント高かった。「居住費が下がる／同じ予算で広い住まいに住める」も女性39.6％、男性34.7％と女性が上回った。

　一方で「自然環境の中で生活できる」は男性が31.6％、女性が26.1％となり、男性が5.5ポイント上回った。男女差が最も大きかった項目は「配偶者の転勤や地元転居があっても、住む場所を変えて働き続けられる」で、女性19.3％に男性13.4％と5.9ポイントの開きが生じた。

男女別に見た地方・郊外テレワークのメリット（提供：LASSIC）

地方・郊外テレワークのメリット／困りごと、年代別では

　メリットの上位項目を年代別に見ると、「都市部の通勤ラッシュから解放される」は40代で49.4％と最も高く、20代では38.9％にとどまった。「居住費が下がる／同じ予算で広い住まいに住める」は30代が42.5％で最多となった。「住居に余裕があり、親世帯との同居・近居がしやすい」は20代が28.9％だったのに、50代は13.4％と、15.5ポイントの差が見られた。

年代別に見た地方・郊外テレワークのメリット（提供：LASSIC）

　困りごとについても年代による違いが確認された。「都市部へ出向く移動の負担が大きい」と「仕事相手と直接会う機会が極端に減る」の上位2項目は全年代で共通していたものの、3番目に多い困りごとは年代ごとに分かれた。

　20代では「スキルやキャリアを伸ばしにくい不安」が24.7％に達し、全体平均（19.3％）を上回った。30代と40代では「通信環境に不安・課題がある」がそれぞれ29.0％、28.5％。50代および60代では「医療・教育などの生活インフラに不安」が共に29.9％となった。

年代別に見た地方・郊外テレワークの困りごと（3番目に多い項目）（提供：LASSIC）

今後のテレワーク継続意向

　今後のテレワーク継続意向と、地方・郊外テレワークのメリット認知の関係を分析した。テレワークを「今より頻度を増やしたい」「今と同じ頻度を続けたい」と回答した継続意向者（606人）と、「頻度を減らしたい」「現在は実施していない」などと回答した非継続意向者（398人）の2グループで比較した。

　継続意向者では「都市部の通勤ラッシュから解放される」をメリットに挙げた割合が51.5％に達し、非継続意向者（34.7％）を16.8ポイント上回った。「居住費が下がる／同じ予算で広い住まいに住める」についても、継続意向者が42.9％、非継続意向者が28.1％となり、14.8ポイントの差がついた。

　「特にない／地方在住の予定はない」と回答した割合は、継続意向者で23.3％だったのに、非継続意向者では32.4％となった。テレワークの継続を強く望む層ほど、通勤ストレスの軽減や住環境の改善といった地方・郊外テレワークの利点を実感している傾向が示された。

テレワーク継続意向別に見たメリット上位項目（提供：LASSIC）

　地方や郊外でのテレワークを定着させるには、一律の施策ではなく、年代やライフステージ、出社頻度に応じた課題解決が必要になる。若手層にはスキル／キャリア不安を防ぐ教育体制、子育て・ミドル層には安定した通信／住環境、シニア層にはインフラ不安の解消など、個別の懸念事項に配慮した制度設計が求められそうだ。