米マイクロソフトは、「OneDrive for Business」の新たな同期クライアントを発表。幾つかの新機能も随時追加する。
米マイクロソフトは2016年4月12日(米国時間)、公式ブログでビジネス向けクラウドストレージサービス「OneDrive for Business」のための新たな同期クライアントを公開。併せて、同サービスの新機能も発表した。
OneDrive for Businessの「次世代同期クライアント」は、2015年12月に初版を公開。初期ユーザーのフィードバックを基に改良し、「新しいOneDrive for Business同期クライアント」として提供を開始する。
主な新機能、改善機能は以下の通り。
新機能の多くは、以後1〜2週間以内に利用可能となる。Office 2016との統合、同期の一時停止機能は、2016年夏のリリースを予定する。この他、2016年中に「使う帯域幅を管理する機能」や、「Windowsエクスプローラ統合の拡張機能」「SharePointドキュメントライブラリの同期機能」を提供するとしている。
OneDrive for Businessをブラウザで使う際の「自分と共有」ビューに、ファイルとフォルダの簡易削除機能を導入した(この機能でアイテムを削除しても実体は残る。検索すれば見つかるので出し戻しは可能、というもの)。
Office 365アカウントやMicrosoftアカウントを持たない社外の人とやりとりを容易にするために、OneDrive for Businessでのファイル共有を「1回限り有効」とする機能を追加する。
アカウントを持たない人がファイル共有の招待を受け取った場合、メールアドレスまたは電話番号とパスワードを入力することで、1回限りのアカウントとして確認され、ファイルにアクセスできるようにする、というものだ。
モバイルOutlookとOneDrive for Businessが統合される。これにより、iOSおよびAndroidデバイス上にて、電子メール経由でのファイル共有ができるようになる。この新機能は数週間後にリリースする予定という。
Android向けOneDriveアプリは、会議後にホワイトボードなどの写真を撮ると、自動でPDFファイルに変換して、指定したOneDrive for Businessのフォルダにアップロードする機能や、Office 365の「データ損失防止(Data Loss Prevention:DLP)」機能などをサポートする。このアップデートは4月12日より提供を開始し、1週間以内に全ユーザーが利用できるようになるという。
iOS向けOneDriveアプリは、SMSやメール、Outlook Mobile、Copy Linkなどでの高度な共有機能が利用可能になる他、あらゆるiOSアプリでOneDrive for Businessにファイルを保存できるようにする。社内で定義されたOffice 365のDLPポリシーもサポートする。
Office 365管理センターに、OneDrive for Businessを含むOffice 365サービス全般の利用状況を示す「レポーティングポータル」が導入された。
この他、社外の人とファイルを簡単に共有できる機能の提供と併せて、管理者がホワイトリストまたはブラックリスト方式で共有相手のドメインを指定し、共有する相手を制限できる管理機能や、テナントポリシーの設定によって、匿名共有リンクやゲスト共有リンクのデフォルトの有効期間を指定する機能も追加する。2016年4月末までにOneDrive for Businessの全ユーザーが利用できるようにするという。
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