NFVへの投資に「前向き」な企業が増加――IDC Japan、ネットワーク仮想化に関する国内企業ユーザー動向調査結果を発表：SDN導入目的の17％はセキュリティ対策

IDC Japanは、国内企業のネットワーク仮想化に関するユーザー動向調査を発表した。多くの企業がセキュリティ対策を目的にSDNを導入し、NFV導入にも前向きに取り組んでいることが明らかになった。

[＠IT]

　IDC Japan（以下IDC）は2018年1月10日、SDN（Software Defined Network）やNFV（Network Functions Virtualization）などのネットワーク仮想化サービスの利用動向とSDNベンダー／ブランドの認知度について、国内企業874社を対象にした調査結果を発表した。

　「SDN技術／アーキテクチャの導入目的」について、最も多かった回答は「物理ネットワークの統合」で、次いで「マルウェア、DDoS（Distributed Denial of Service）攻撃などのセキュリティ対策」「ネットワーク機器設定の一元化」の順だった。

　セキュリティ対策を導入目的に挙げた回答の割合は、全体の約17％を占め、2016年度の調査に比べて増加したという。IDCは、「企業のセキュリティ対策への意識が高まる中、ネットワーク経路を制御するSDNの特性が、外部／内部脅威対策の有効な手段として認知されつつある」と見ている。

「SDN技術／アーキテクチャ導入目的についての調査結果」（提供：IDC Japan）

　NFVの導入に前向きに取り組む企業が多いことも分かった。仮想アプライアンスやエンタープライズNFVの導入について、「すでに導入済み／導入の予定／導入の方向で検討中」と回答した割合は、「仮想ルーター（約65％）」「セキュリティ（70％超）」などの用途で高かった。IDCによれば、NFVの特性であるオンデマンド性とその効果であるリソースの有効活用、導入／撤収の迅速性に企業の期待が集まっているという。

　今回の調査では、「SDN」と聞いて最初に思い浮かぶ企業として、NECが最も多く挙げられた。同社はSDN市場の黎明期からいち早く製品を投入している。富士通やNTTコミュニケーションズ、シスコシステムズも、同じく認知度が高かった。

　IDC Japanのコミュニケーションズ グループマネージャーを務める草野賢一氏は、「企業がSDNソリューションの導入を検討する際、その候補に入るためには、認知度の高さは必要条件の1つである。SDNソリューションベンダーは、単なる知名度ではなく、導入事例とその効果といった具体的な訴求方法で、SDNソリューションの有効性をいっそう示す必要がある」と述べている。