高齢化や人材不足が企業アプリケーションの俊敏性向上を阻害、ガートナーが提言：アプリケーションのアジリティ向上にまつわる5つの予測を公開

ガートナージャパンは、今後3〜5年で企業の顧客戦略に大きな影響をもたらす動向に注目し、エンタープライズアプリケーションについて2019年の展望を発表した。日本企業が外部環境に素早く対応できない要因として「人材不足」や「技術者の高齢化」などを挙げる。

[＠IT]

　ガートナージャパンは2019年2月26日、日本のエンタープライズアプリケーションについて2019年の展望を発表した。特に俊敏性（アジリティ）の向上に焦点を当て、今後3〜5年で企業の顧客戦略に大きな影響をもたらす動向に注目した。

　ガートナージャパンは、デジタル化が進展するにつれて、アプリケーションには不確実で変化しやすい外部環境に素早く対応し、ビジネス価値を提供することが求められるとしている。ところが、既存アプリケーションのレガシー化やサイロ化、さらに人材不足や技術者の高齢化といった状況が、日本企業にとって外部環境に素早く対応することへの阻害要因になっているという。

　こうした状況に置かれる日本企業が、アプリケーションのアジリティ向上に向けた行動を取る上で知っておくべき予測として、ガートナージャパンは以下の5つの項目を挙げた。

1. 2022年にかけて「SAP S/4HANA」の人材不足が続き、大規模プロジェクトの過半数でパートナー候補の1社以上から提案を辞退される
2. 2022年までに、6割程度の日本企業が既存アプリケーションのアジリティ向上を目指してAPI化による改修を試みるが、目標を達成できる企業はそのうちの1割にも満たない
3. 2022年までに、大企業の80％が革新レイヤーのアプリケーション開発にアジャイル型開発を採用するが、差別化、記録レイヤーのアプリケーションにまでアジャイル型開発を採用し、定着させる大企業は10％に満たない
4. 2023年を迎えても、日本の大企業の80％が商用のリレーショナルデータベース管理システム（RDBMS）を基幹系システムで使い、オンプレミスで運用し続ける
5. 2022年末まで、臨機応変なデータ分析に最も利用される分析ツールは「Microsoft Excel」であり続ける