IDC Japanの調査によると、国内のハイパーコンバージドインフラストラクチャの利用率が20%を超えた。導入企業は処理性能に加えて、運用管理やデータ保護の効率化を重視していた。
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IDC Japanは2019年4月25日、国内ハイパーコンバージドインフラストラクチャ(HCI)に関する利用動向調査の結果を発表した。それによると、HCIの利用率は20%を超え、いわゆるアーリーマジョリティーへの普及が進んでいるという。HCIの利用意向を示す回答者は65%近くあった。
HCIを利用する理由として回答割合が最も高かったのは「パフォーマンスの向上」(31.9%、複数回答)。次いで「ITインフラ運用管理の一元化」(28.9%)と「運用管理コストの削減」(28.6%)だった。
HCIを2017年以降に導入した利用者は、運用管理やデータ保護の効率化、ITベンダー数の削減を重視していた。HCIを今後利用する予定だとしている回答者はスモールスタートを重視している。IDC Japanでは、導入時は小規模から始め、必要に応じてITリソースを順次拡張するというHCIの導入スタイルは今後も変わらないと予測する。
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