自社はどこまでDXが進んでいる？ 日本CTO協会が自己診断ツール「DX Criteria」公開：合計320個の観点でチェック

日本CTO協会は、国内企業のDX推進に向けた基準「DX Criteria」第1弾を公開した。320個の観点から自社のDX進捗度を自己評価する。企業が現状を把握して、指針を立てたり、ベンチマークに設定した企業との違いを数値で把握したりできる。

[＠IT]

　日本CTO協会は2019年12月12日、国内企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進に向けた基準「DX Criteria」の第1弾を公開したと発表した。誰でも無料で利用でき、企業が現状を自己診断して指針を立てたり、ベンチマークに設定した企業との違いを数値で把握したりすることが可能だ。

　日本CTO協会は、労働人口が減少する日本の生産性向上にとって、2つのDXが必要だとしている。1つ目はデジタル技術の活用で新たな価値創造を目指す、いわば従来のDX。2つ目のDXが「Developer eXperience」（デベロッパーエクスペリエンス）だ。

　これは「開発者がスムーズに価値創造に取り組める環境や体験を整えること」だという。同協会は、少ない労働力で大きな成果を出すデジタル時代の働き方改革につながると説明する。

日本CTO協会の理事一同（出典：日本CTO協会）

DXの進捗を自己診断

　同協会は「この2つのDXを推進するには自社の強みや弱み、ベンチマークに設定した企業との違いを数値で把握することが重要だ」という。DX Criteriaは「チーム」「システム」「データ駆動」「デザイン思考」「コーポレート」という5つのテーマに分類した、8つのカテゴリー、8つの項目、合計320個の観点で自社のDX進捗（しんちょく）度を自己評価できる。自社の経営戦略に沿って望ましい状況になっているかどうかを確認し、必要に応じて議論をしたり、施策を立てたりするのに役立つ。

　日本CTO協会の代表理事を務める松岡剛志氏は、「DX Criteriaは、日本CTO協会の理事メンバーを中心としたさまざまな企業のCTO（最高技術責任者）たちの知見を集約して作成した。技術には意思疎通の難しい部分がある。自己診断した数値を切り口に課題を共有したり、ベンチマークにした企業との比較によって建設的な議論をしたりできる」と述べている。