IDCは、企業がDXを推進し、2023年までにDX支出がITC支出全体の5割を超えるとの見通しを示した。DXへの投資が収益として実を結び、デジタル投資を怠った企業が市場から退場していくとした。
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IDCは2019年10月31日(米国時間)、世界デジタルトランスフォーメーション(DX)市場の今後5年間の動向予測を発表した。
IDCのワールドワイドデジタルトランスフォーメーション戦略担当リサーチディレクター、ショーン・フィッツジェラルド氏は、次のように説明する。
「2020〜2023年の期間、直接的なDX投資は7.4兆ドルに迫り、この間の年平均増加率は17.5%となる見通しだ。企業が既存の戦略や投資をベースに、高度にデジタル化した未来型の企業に変わろうとしていることが背景にある。新しいデジタルビジネスモデルを事業の中核に据えた企業は、デジタルプラットフォーム経済の中で首尾よく競争していけるだろう」
今後5年間のDX史上予測の要点は次の通り。
2024年までにGlobal 2000企業の50%のリーダーが、大きなリーダーシップの発揮を目指し、DXを進める上で必要な未来型の企業文化の特徴的な要素、つまり共感やエンパワーメント(権限移譲)、イノベーション、顧客、データ本位などをマスターする。
2022年までにブランドや顧客への共感が、エコシステムのコラボレーションやパートナー間または競合他社との共同イノベーションを促進し、これらによって顧客生涯価値(Customer Lifetime Value:顧客が長期的に企業にもたらす価値)が全体的に20%向上する。
人工知能(AI)を活用する企業が2024年までに、プロアクティブでハイパースピード(極めて俊敏)な業務変革や市場への対処を進め、同業他社より50%迅速に顧客や競合他社、規制当局、パートナーへ反応するようになる。
2023年までに、企業の50%が市場密着型業務への投資を怠る。これにより、投資を行った既存の競合他社や、市場に新規参入したデジタル企業にシェアを奪われる。
2021年までに、新しい未来型の仕事(FoW:Future of Work)手法により、デジタルワーカーが果たす機能や発揮する効果が35%向上し、この手法を採用する企業の生産性向上やイノベーションが加速する。
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