Morphisecは、同社が発見したビデオ会議ツール「Zoom」の脆弱性を悪用した攻撃の仕組みを解説し、同社の「Moving Target Defense」(MTD)技術でこの攻撃を防止できると強調した。
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セキュリティベンダーのMorphisecは2020年4月22日(米国時間)、同社が発見したビデオ会議ツール「Zoom」の脆弱(ぜいじゃく)性を悪用した攻撃の仕組みを解説し、同社の「Moving Target Defense」(MTD)技術を使ってこの攻撃を防止できると強調した。
Zoomは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的な感染拡大に伴うリモートワークの急速な導入拡大を背景に、ユーザーが一気に増加したが、セキュリティ上の問題が多数発覚した。これを受け、Google、SpaceX、NASAなどが、従業員や職員によるZoomの利用を相次いで禁止している。
Morphisecが発見した脆弱性を悪用すれば、攻撃者は、会議参加者に一切知られることなく、Zoomセッションを自由に記録し、チャットテキストを入手することが可能になる。
この攻撃は、マルウェアがユーザーを介さずに、Zoomプロセスにコードを注入することでトリガーされる。また、ホストが参加者による記録機能を無効にしていても、攻撃者はZoomセッションを記録できる。参加者は、セッションが記録されているという通知を受けず、マルウェアが出力を完全に制御してしまう。
Zoomの資格情報は既に大量に盗まれており、ダークウェブでは50万件以上のアカウントが購入可能だ。このため、Zoomセッションがスパイされる危険が高まっているといえる。
Morphisecは、自社が発見したセキュリティ脆弱性と、それがどのように狙われるかをZoomに報告、説明済みだ。さらに、このZoomマルウェアの仕組みを解説するため、攻撃シミュレーションのデモ動画を公開している。
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