デル・テクノロジーズは、中堅企業IT投資動向調査2020の追跡調査の結果を発表した。テレワークの実施率は大幅に増加したが、今後テレワークを継続しないと回答した割合も高かった。その理由は、「従業員のITリテラシー格差」にあるという。
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デル・テクノロジーズは2020年8月4日、同年2月に発表した中堅企業IT投資動向調査2020の追跡調査の結果を発表した。前回の調査結果と比較して、中堅企業のIT投資動向や顕在化した課題について分析した。テレワークが進んだ一方で、「コミュニケーションが取りづらい、時間がかかる」「Web会議やチャットツールの習熟度に個人差がある」といった課題も浮き上がった。
追跡調査は、2020年6月8日〜7月3日に、デル・テクノロジーズの顧客企業のうち、従業員が100人以上1000人未満の約470社に対して実施した。前回調査の実施時期は、2020年1月だった。
テレワークについては、実施している企業の割合が大幅に増えた。前回調査の25.1%に対して、今回の調査では63.9%だった。ただし、テレワークを実施していると回答したにもかかわらず、外部から社内システムに安全にアクセスする環境を構築しておらず、「社外から利用可能なITシステムは電子メールのみ」という企業が全体の60.7%だった。
今後も継続してテレワークを実施すると回答した割合は54.1%。テレワークを継続しないと回答した企業の多くは、その理由として「コミュニケーションが難しい、時間がかかる」「チャット・Web会議ツールなどの習熟度に個人差があり業務の円滑な進行を妨げる」といった「従業員の間でのITリテラシーの格差」を挙げた。
テレワークによってIT担当者の運用負荷が増加していることも分かった。ヘルプデスクを含むPC導入や管理、ネットワーク運用管理、情報セキュリティ管理に割かれる時間が全体で10%以上増加していた。
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