データ活用で成果が出ないのは組織全体の問題？ ガートナーがデータ活用に関する調査結果を発表：データ活用への関心は高いものの成果は増えていない

ガートナー ジャパンは、日本企業を対象としたデータ活用の現状に関する調査結果を発表した。データ活用に課題意識を持っている割合は60％を超えていたが、データ活用によるビジネス成果は増えていなかった。

[＠IT]

　ガートナー ジャパン（以下、ガートナー）は2021年6月10日、日本企業を対象としたデータ活用の現状に関する調査結果を発表した。それによると、ほとんどの日本企業は「データ活用」からビジネスの成果を十分に得られていないことが分かった。

ビジネスの成果獲得に貢献した要因や取り組み（出典：ガートナー ジャパン）

　今回の調査は2020年11月に実施し、ビジネス成果を獲得した成功要因と阻害要因についても、選択式でそれぞれ3つ尋ねた。

積極的に取り組んでいるが成果が追い付いていない

　回答者のうちデータ活用に課題意識を持っている割合は60％を超えており、そのうちの20％超が「データ活用は経営の課題」と認識していた。だが、同調査でビジネスの成果の獲得状況について聞くと、成果を「十分に得ている」または「ある程度得ている」と回答した割合は2018年以降大きな変化がなかった。

　成功要因については「活用できるデータの種類・量・品質」が最も多く、59％の人が挙げた。次いで、「データ分析のスキル」（41％）、「ビジネス部門の理解や協力」（35％）、「統合データ分析基盤」（31％）、「マスターデータ管理（MDM）」（25％）が続いた。