ガートナー ジャパンは、日本企業を対象としたデータ活用の現状に関する調査結果を発表した。データ活用に課題意識を持っている割合は60%を超えていたが、データ活用によるビジネス成果は増えていなかった。
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ガートナー ジャパン(以下、ガートナー)は2021年6月10日、日本企業を対象としたデータ活用の現状に関する調査結果を発表した。それによると、ほとんどの日本企業は「データ活用」からビジネスの成果を十分に得られていないことが分かった。
今回の調査は2020年11月に実施し、ビジネス成果を獲得した成功要因と阻害要因についても、選択式でそれぞれ3つ尋ねた。
回答者のうちデータ活用に課題意識を持っている割合は60%を超えており、そのうちの20%超が「データ活用は経営の課題」と認識していた。だが、同調査でビジネスの成果の獲得状況について聞くと、成果を「十分に得ている」または「ある程度得ている」と回答した割合は2018年以降大きな変化がなかった。
成功要因については「活用できるデータの種類・量・品質」が最も多く、59%の人が挙げた。次いで、「データ分析のスキル」(41%)、「ビジネス部門の理解や協力」(35%)、「統合データ分析基盤」(31%)、「マスターデータ管理(MDM)」(25%)が続いた。
これに対して阻害要因で最も多かったのは「関連スキルや人員の不足」と「組織全体のデータリテラシー不足」で、どちらも58%。次いで、「予算の不足」と「取り組みに対する関係者の理解不足」(どちらも29%)、「取り組みのテーマが定まらない」(28%)と続いた。
ガートナーのアナリストでディレクターの一志達也氏は「データを活用してビジネス成果を得たくても、肝心のデータを活用できる環境がなかったり、不備が多かったりするのでは取り組みようがない。そういう意味では『活動できるデータの種類・量・品質』が成功要因として最も多く挙げられたのは順当だといえる」と述べている。
データ活用を阻害する要因について一志氏は次のように分析している。
「データリテラシーが成功要因との回答が少なかったことから、分析スキルは成功に貢献すると認識されている一方で、データリテラシーはそのように認識されていないことが見て取れる。データリテラシーの向上を目指すには、企業全体で目指すレベルや目的を明らかにすることが重要だ。継続的にリテラシーを測定し、データ活用とビジネス成果との相関を調べれば、成功に貢献しているかどうかが分かる」
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