「ワクチン普及後の出社割合は週5日」と予測する企業が約7割 IDCが働き方に関する日米の調査結果を発表：コロナ後はハイブリッドワークが進む

IDC Japanが実施した働き方の未来に関する企業ユーザー動向調査によると、新型コロナウイルス感染症のワクチンが普及した後は、従業員が週に5日間出社すると予測する企業の割合が日米ともに7割だった。

[＠IT]

　IDC Japanは2021年7月5日、「Future of Workstyle」（働き方の未来）に関する企業ユーザー動向調査の日米比較を発表した。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の収束後は、オフィスへの出社とテレワークを組み合わせたハイブリッドワークが進むという。

ワクチン普及後に自宅とオフィスで勤務する従業員の割合（出典：IDC Japan）

　この調査は2021年3月に日本と米国で実施したもの。働く場所の変化やテレワークの課題、オフィスへの出社を再開する際に導入を検討する技術や設備、今後の投資予定などについて聞いた。

ハイブリッドワークは定着するのか

　IDC Japanの調査によると「COVID-19のワクチンが普及した後は従業員は週5日間出社する」と予測する企業の割合が日米ともに7割弱、週に3日以上では約9割を占めた。「隔週以上の頻度でテレワークする」と予測する企業の割合は日本で約3割、米国で4割弱だった。