Splunkは日本を含む世界11カ国を対象にした「セキュリティ調査レポート 2022」(The State of Security 2022)の結果を発表した。企業がランサムウェア攻撃などのサイバー犯罪の脅威、深刻化する人材不足、クラウド推進に伴うITインフラの複雑化の課題に直面していることが明らかになった。
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Splunkは2022年4月15日、「セキュリティ調査レポート 2022」(The State of Security 2022)を発表した。未遂を含むサイバー攻撃やランサムウェアによる身代金請求の被害を受けた組織が増加していることが明らかになった。
同調査は2022年1月中旬から2月中旬にかけてEnterprise Strategy Groupと共同で実施。世界11カ国(オーストラリア、カナダ、フランス、ドイツ、インド、日本、オランダ、ニュージーランド、シンガポール、英国、米国)で勤務時間の半分以上をセキュリティ業務に費やしているIT、セキュリティリーダーおよび担当者1227人から回答を得た。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)に突入して2年近くが経過した。調査によれば、現在のテレワーク率は46%で定着の兆しを見せているが、78%の組織がテレワークのセキュリティ対策は困難だと回答した。セキュリティ統制とポリシーを見直す必要があるとした組織の割合は90%に上った。
調査では、ランサムウェア攻撃による被害の実態も明らかになった。
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