ビジネス担当者が開発者に、従業員監視で生産性低下 仕事の未来についての予測トップ10に意外性はない？：転換期が到来

IDCは、仕事の未来に関する予測のトップ10を発表した。仕事の未来は未知数に満ちているが、ハイブリッドワークが業務や業種を問わず、新しい技術ソリューションをけん引していくとの見通しを示している。

[＠IT]

　調査会社のIDCは2022年12月6日（米国時間）、2023年以降の仕事の未来に関する予測トップ10を発表した。

　IDCは、仕事の未来は未知数に満ちていると指摘する。例えば、「どこでどのように仕事が行われるのか」「経済的圧力によって仕事の機会がどう変わるのか」「社会、スキル、気候に関する懸念がどのように幅広い影響を及ぼすのか」などだ。

　さらにIDCは、「現在のグローバルな経済、気候、ビジネス上の課題は、ワーカーがいつでも、どのような物理的な場所からでも、どのようなデバイスを使用しても、ビジネスの要求と新しい市場の要件に迅速に適応できる、ダイナミックで再構成可能なチームの一員であることを要求している」と述べている。

　IDCのFuture of Work担当リサーチバイスプレジデントを務めるエイミー・ルーミス氏は、次のように説明する。「今後5年間は、働き方を取り巻く仕組みと社会の考え方の両方が明確に変化する時期になるだろう。企業が技術導入や新しいポリシー、慣行など、仕事の変革のさまざまな要素に取り組む中で、ハイブリッドワークが業務や業種を問わず、新しい技術ソリューションをけん引していく」

仕事の未来に関するIDCの予測トップ10

予測1：2027年までにG2000企業（Forbes Global 2000）の30％が、健康、サステナビリティ、出張、その他のディスラプション（創造的破壊）に対応するため、サードパーティーの没入型メタバース会議技術サービスを導入し、顧客エンゲージメントの実現に取り組む。

予測2：2024年までに、ビジネス担当者が開発者の役割を兼ねることが一般的になる。企業の60％以上が、ローコードツールを用いて独自のアプリケーションや自動化プロセスを構築するビジネスユーザーに、トレーニングやサポートを提供するようになる。

予測3：スキルを持った人材不足に対応し、デジタル採用プラットフォームと自動学習技術に投資するCIO（最高情報責任者）は、2025年までに従業員の生産性を40％向上させ、専門知識の習得もスピードアップさせる。

予測4：従業員に対するマイクロモニタリング（カメラやキーストローク監視による）を導入している企業は2024年までに、従業員の生産性が20％低下する。

予測5：受け身の戦術的なハイブリッドワークモデルを導入しているG2000企業は2024年には、従業員の離職とチームのパフォーマンス低下により、売上高が20％失われる。

予測6：ハイブリッドワークに対応したセキュリティポリシーを策定し、信頼の文化を培った企業は2025年までに、セキュリティ侵害に遭う可能性が3分の1に低下する。

予測7：フロントラインワーカー（現場の最前線で働く従業員）が他の従業員と同様に、デジタルコラボレーション、プロセスオートメーション、類似のツールにアクセスできる企業は2024年までに、生産性の向上により売上高を20％伸ばす。

予測8：インテリジェントデジタルワークスペース（IDW）エコシステム内の統合された包括的な分析により、導入企業では2026年までに、差別化されたビジネス成果が70％伸びる。

予測9：2025年までにG2000企業の65％が、契約しているワーカーのオンラインプレゼンスを「現実の生活」と同等に見なすようになる。

予測10：2024年までにグローバル企業のCxO（最高責任者レベル）役員の55％が、インテリジェントなスペースおよびキャパシティープランニング技術を利用して、従業員が一堂に会し、コラボレーションや学習するオフィスロケーションを再発明する。