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企業に疑似攻撃をかけ、システムや組織の脆弱(ぜいじゃく)性を明らかにするペネトレーションテストは、クラウドの登場でいかに変化したのか。そしてクラウドによって、防御手法をどう変えなければならないのか。守る側が持つべき新たな視点について、上野氏が経験から語った内容を要約する。
クラウドサービス、特にSaaSの利用はもはや当たり前となった。セキュリティを考えたとき、その守りは十分なのだろうか――。上野氏は冒頭、そのような問い掛けから始める。社内と社外をファイアウォールなどで区切り、いわゆる「境界型防御」で組織を守ってきた企業も、クラウド利用、そしてテレワークによって、情報資産や端末が境界の外にも存在するのが現状だ。その結果、これまで作り上げてきたセキュリティ対策に、知らぬ間に“ほころび”が生まれている。
攻撃者から見ると、「攻撃の対象となる領域」つまりアタックサーフェスが拡大していることが重要なポイントだ。例えば、これまでの境界を作り出すネットワーク機器やエンドポイントもアタックサーフェスとなっており、SaaSなどのクラウドサービスの利用が進んだことで、オフィスとは物理的に離れたクラウドも狙われている。そのため、上野氏はアタックサーフェスマネジメントの視点を持つことの重要性を説く。
「サイバー攻撃の入り口となり得るIT資産を把握し、管理する取り組みがアタックサーフェスマネジメント。これだけ聞くと当たり前のように思えるが、企業規模が大きくなればなるほど、情シスが管理していないサーバや、勝手に設置されたルーター、シャドーITによるクラウドサービス利用などを全て把握するのが難しくなる。そのため、アタックサーフェスを発見するには、外部からスキャナーを使って資産を特定し、リスクを評価して対処する必要がある」(上野氏)
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