IDCは、2024年第1四半期の専用、共有クラウドコンピュートおよびストレージインフラハードウェアと、それ以外の非クラウドインフラハードウェアの支出動向を発表した。
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調査会社のIDCは2024年6月28日(米国時間)、2024年第1四半期の専用、共有クラウドコンピュートおよびストレージインフラハードウェアと、それ以外の非クラウドインフラハードウェアの支出動向を発表した。
IDCは専用クラウドと共有クラウドを以下のように定義している。
2024年第1四半期の専用、共有クラウドコンピュートおよびストレージインフラ(以下、クラウドインフラ)支出は、前年同期比36.9%増の330億ドルとなった。クラウド以外のコンピュートおよびストレージインフラ(以下、非クラウドインフラ)支出は5.7%増の139億ドルにとどまった。
クラウドインフラの出荷数量は11.4%増に減速した。GPUサーバの異例な高水準の出荷を主因として、平均販売価格(ASP)が上昇し続けたことが背景にある。
「クラウドインフラ支出の成長は、AI関連投資の爆発的な増加に引き続き支えられている。その影響はサーバだけでなく、エンタープライズストレージにも及び始めている」と、IDCのリサーチディレクターを務めるフアン・パブロ・セミナラ氏は述べている。
「社会政治的な面ではまだ警戒感が残っているものの、AI投資計画は2024年以降も高水準の増加が続くことが明らかになっている。さらに、景気見通しの改善も、2024年と2025年の非常に明るい支出見通しに寄与している。両年ともクラウドベースの支出は2桁増になりそうだ」(セミナラ氏)
2024年第1四半期の共有クラウドインフラ支出は263億ドルに達し、前年同期比で43.9%増加した。これは、インフラ支出を構成する3つのカテゴリー(他の2つは、専用クラウドインフラ、非クラウドインフラ)の中で、引き続き最も多い金額だった。インフラ支出全体に占める割合は56.1%となった。専用クラウドインフラ支出は、前年同期比15.3%増の67億ドルと低い伸びにとどまった。
IDCは、2024年のクラウドインフラ支出が前年比26.1%増の1383億ドルになると予測している。非クラウドインフラ支出は8.4%増の648億ドルになる見通しだ。
クラウドインフラ支出のうち、共有クラウドインフラ支出は前年比30.4%増の1083億ドル、専用クラウドインフラ支出は12.8%増の300億ドルに達すると予測されている。
IDCは2024年3月末時点と比べて、共有クラウドインフラ支出と非クラウドインフラ支出については、通年予測を上方修正し、専用クラウドインフラ支出については下方修正している。特に非クラウドインフラ支出では、マイナス成長からプラス成長に見通しを転換している。
IDCは、さまざまなサービスプロバイダーと非サービスプロバイダーのインフラ支出(クラウドインフラ支出と非クラウドインフラ支出の合計)も追跡している。サービスプロバイダーには、クラウドサービスプロバイダー、デジタルサービスプロバイダー、通信サービスプロバイダー、ハイパースケーラー、マネージドサービスプロバイダーが含まれる。非サービスプロバイダーには、企業、政府機関などが含まれる。
2024年第1四半期のサービスプロバイダーのインフラ支出は、前年同期比37.9%増の322億ドルで、インフラ支出全体の全体の68.7%を占めた。非サービスプロバイダーのインフラ支出は、5.8%増の147億ドル。IDCは、サービスプロバイダーの2024年通年のインフラ支出が1322億ドルに達し、前年比で26.2%増加すると予測している。
2024年第1四半期のクラウドインフラ支出を地域別に見ると、中南米だけが前年同期比2.8%の減少を示し、西欧と中東、アフリカはそれぞれ4.0%増、5.3%増と1桁台の伸びにとどまった。
他の地域は堅調な2桁成長となった。アジア太平洋地域(日本と中国を除く)が85.4%増、日本が53.1%増、中/東欧が42.6%増、米国が37.0%増、中国が33.7%増、カナダが16.1%増だった。
IDCは、2023〜2028年における世界のインフラ支出を以下のように予測している。
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