IT業界と人材業界の大手9社が参加するAI-Enabled ICT Workforce Consortiumは、AIがICTの仕事に与える影響について分析し、ICTワーカーがAIを活用して業務を遂行できるようにするためのリスキリングやトレーニングの推奨事項をまとめたレポートを発表した。
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IT業界と人材業界の大手9社が参加するAI-Enabled ICT Workforce Consortiumは2024年7月30日(米国時間)、AI(人工知能)がICT(情報通信技術)の仕事に与える影響について分析し、ICTワーカーがAIを活用して業務を遂行できるようにするための再教育やトレーニングの推奨事項をまとめたレポート「The Transformational Opportunity of AI on ICT Jobs」を発表した。
AI-Enabled ICT Workforce Consortiumは、Cisco Systemsが主導し、Accenture、Eightfold、Google、IBM、Indeed、Intel、Microsoft、SAPがメンバーとして参加している。AFL-CIO(米労働総同盟産別会議)など7つの組織がアドバイザーとして名を連ねている。
同レポートは、ICTの7つの職務カテゴリーにわたる主要な47職種について、AIが与える影響を分析している。7カテゴリーの内訳は、「ビジネスとマネジメント」「サイバーセキュリティ」「データサイエンス」「デザインとユーザー体験」「インフラと運用」「ソフトウェア開発」「テストと品質保証」だ。
またレポートは、AIの導入、活用の進展に伴って将来必要となるスキルや、重要性が高まるスキル、関連性が低下するスキル、AIによって補完されるスキルなども分析、特定している。
これらの分析結果を踏まえ、ICTワーカーがAIを活用して業務を遂行できるようにするための再教育やトレーニングの詳細な推奨事項も提示している。
調査によると、分析された47のICT職種の92%は、AIの進歩によって仕事の高度な変革またはある程度の変革を体験する見通しだ。
キャリアレベル別の分析では、ミッドレベルのICTワーカーの40%、エントリーレベルのICTワーカーの37%が、AIの進歩による仕事の高度な変革を体験するという。
AIがICT職種の職務内容を再定義し続ける中で、重要性が高まるスキルと、関連性が低下するスキルがある。重要性が高まるスキルには、AI倫理、責任あるAI、プロンプトエンジニアリング、AIリテラシー、大規模言語モデル(LLM)アーキテクチャ、アジャイル手法などが含まれる。関連性が低下するスキルには、従来型のデータ管理、コンテンツ作成、ドキュメントの保守、基本的なプログラミングと言語、調査情報などが含まれる。
AIに備えるための基礎的なスキル(AIリテラシー、データ分析、プロンプトエンジニアリングなど)がICT職種全体で必要になるとしている。
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