「ITmedia Security Week 2024 春」の「多要素認証から始めるID管理・統制」ゾーンで、サイバーディフェンス研究所などに所属する名和利男氏が「脅威アクターが関心を急激に高める『標的のアイデンティティー』」と題して講演した。本稿では、アイデンティティー(ID)が狙われる背景、83もの代表的な不正取得手法、取得したIDの用途、現状から得られる教訓などを紹介する。
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名和氏は、従来の講演では、社内ですぐ転用できるよう、分かりやすさに配慮した視覚的なスライド作りを心掛けてきた。本講演では“アイデンティティー”(ID)に関する現状の恐ろしさを鑑み、身近で起きている事象の全体像を整理し、膨大なテキストで網羅的に解説することにしたという。
最近の脅威アクターは、サイバー活動における情報収集やソーシャルエンジニアリング、闇市場での売買、身代金要求、政治的・社会的動機などによって「標的のアイデンティティー」の有効性が高くなっていることに気付き、以前にも増して積極的な窃取努力をしている。
攻撃者による標的のアイデンティティーへの関心が急激に高まった背景として、名和氏は「データ価値の増大」を挙げる。個人情報や認証情報といったアイデンティティー情報は、金融情報や医療情報と並び「非常に価値が高いデータ」と見なされているとともに、重要な点として「個人情報の一部が他の情報と組み合わされることで、ターゲットの完全なプロファイルが構築され、より高度な攻撃が可能となる」と名和氏は解説する。
昨今では「ポイ活」としてさまざまなポイント目当てに個人の情報を登録したり、SNSでも知人とのつながりが登録されたりしている。「それが10人ほど集まれば、そのうち2、3人は悪意あるアプリを入れたり、悪意あるサイトにアクセスしたりすることで、つながりを含めたかたちで情報が奪われている。
個人を特定する情報だけでなく、他の漏えい済み情報と組み合わせることで、ターゲットの完全なプロファイルが構築され、より高度な攻撃が可能になる」と名和氏は指摘。特に昨今ではSNSなどに「過去」の情報が記録されていることから、属性や方向性を得ることも可能だ。
「アイデンティティー情報の価値が増大することで、サイバー脅威アクターがこれらのデータを狙う動機になっている。誰と近いか、そして誰と関係がないのか。これを整理すれば、消去法で『誰なのか』が分かってしまう」と名和氏。これが、アイデンティティーを利用した高度な攻撃につながっていく。
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