「調査」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

セキュリティニュースアラート：
KDDIメール基盤から最大で1422万件漏えい　ニフティやBIGLOBEなど6社に波及
KDDIはISP向けメール基盤への不正アクセスを確認し、最大1422万件のメールアドレスとパスワードが漏えいした可能性が判明した。KDDIウェブコミュニケーションズ、ニフティ、BIGLOBEなどがパスワード変更を呼びかけ、調査と対応を続ける。（2026/6/25）

ランサムウェアはここまで来た：
EDR停止まで“サービスで提供”　攻撃者を支える闇のプラットフォームの実態
ランサムウェア攻撃の成功を左右するEDRの無効化。その役割は通常、攻撃実行役に委ねられることが多い。だがESETの調査からは、あるRaaS集団がその仕組み自体をサービスとして提供していた実態が見えてきた。（2026/6/25）

ITニュースピックアップ：
ClaudeがSlackメンバーの一員に　コード生成やデータ調査などを自律処理
AnthropicはAIアシスタントをSlackのチームメンバーとして共有できる新機能「Claude Tag」のβ版を提供開始した。チームの会話を引き継ぎ、コード生成やデータ調査などのタスクを自律的、非同期に処理できる。（2026/6/25）

“PayPay送金詐欺”3カ月で22.4倍に急増　ゲーム・トレカサービスかたる新手口も
特殊詐欺やフィッシング詐欺の対策サービスを提供するトビラシステムズが、詐欺電話や詐欺SMSについて5月の調査レポートを公開した。「PayPay」関連のサービスを名乗る手口の増加に加え、詐欺SMSが名乗るサービス事業者の種類に変化が見られたとする。（2026/6/24）

国内企業362社の調査と世界7カ国、3万298リポジトリを比較分析：
「AI活用が進む企業」ほど、OSS管理の甘さで足をすくわれる？　IPAが「オープンソース推進レポート」公開
IPAは「2025年度オープンソース推進レポート」を公開した。国内企業362社の調査と世界7カ国、GitHubの3万298リポジトリを比較分析し、「日本のOSS活用が認識段階から実践段階へ移行しつつある」と指摘している。（2026/6/24）

IT調査ピックアップ：
「パブリッククラウド支出の25％超が無駄」　AIインフラのコスト増と次の一手【調査】
Broadcomの調査によると、企業AIの本番環境をパブリックからプライベートクラウドへ移行する動きが本格化している。背景には、パブリッククラウドにおける「25％超のコストの無駄」や、地政学リスクに伴うデータ主権の確保がある。（2026/6/24）

Innovative Tech：
「落ち込んだ時にネコと触れ合う」は逆効果？　ネガティブな感情を増幅する可能性　オランダの研究者ら調査
オランダのオープン大学などに所属する研究者らが学術誌「Frontiers in Psychology」で発表した論文「Human-animal interaction: understanding the role of dog and cat interactions in emotional wellbeing」は、犬や猫とのふれあいが飼い主の感情やストレスにどのような影響を与えるかを調査した研究報告だ。（2026/6/24）

職場の課題：
若手管理職の3人に1人がバーンアウト　仕事量だけではない“燃え尽き”の要因
マイナビが実施した「バーンアウト（燃え尽き症候群）」に関する調査によると、20〜50代の正社員のうち29.3％がバーンアウトを経験したことがあることが分かった。主な理由や解決のために行った行動とは。（2026/6/24）

「公式アプリ」でも安全ではない？
iPhoneとGalaxyを狙う見えない攻撃の実態　53％の企業で“古いOS”放置
Jamfの調査によって、53％の企業が脆弱な古いOSのデバイスを使用している実態が明らかになった。何も操作しなくてもデバイスが乗っ取られる「ゼロクリック攻撃」などの脅威から、自社のデータを守るには。（2026/6/24）

マネフォへの不正アクセス、約6.3万件流出した可能性　調査完了で規模確定
マネーフォワードは6月23日、ソースコード管理サービス「GitHub」への不正アクセスで個人情報が流出した可能性がある件について、精査が完了したと発表した。流出した可能性のある個人データは、単体では個人を特定できない固有識別子を含めて計6万2901人分に上るという。（2026/6/23）

下水道管点検に新技術　ドローンで壁にpH指示薬塗り調査　八潮陥没類似事故防止に有用
下水道管点検に、小型ドローンで水素イオン指数（pH）指示薬を壁面に塗って劣化度合いを調べる新技術が開発された。埼玉県八潮市で令和7年1月、下水道管の上の道路が陥没する事故では、事故以前の点検で壁面劣化が発見できなかった。この新技術が実用化されれば、硫化水素濃度が高く流れが速いなど人間が入って調査できない下水道管の点検が可能となり、専門家は八潮陥没事故と類似の事故防止に役立つとの見方を示した。（2026/6/23）

Yoleの最新予測：
車載は「新たな成長段階に」　SiCパワー半導体市場、5年後110億ドル規模へ
フランスの市場調査会社Yole Group（以下、Yole）の最新予測によると、炭化ケイ素（SiC）パワーデバイス市場は2025〜2031年まで年平均成長率（CAGR）20％で成長し、2031年には110億米ドルに達する見込みだという。800Vアーキテクチャ電気自動車（EV）の普及拡大などが成長をけん引する。（2026/6/23）

IT調査ピックアップ：
AIスキルで賃金「62％上乗せ」　10億件の求人を分析して判明した格差【PwC調査】
PwCは世界10億件超の求人を分析した報告書を発表した。AIスキルを持つ人材の賃金上乗せ率が62％に達した一方、労働市場は専門性の有無で二極化が進むと指摘。今後は若年層にも判断力といった上級職の技能が求められるという。（2026/6/23）

「管理職は割に合わない」7割超が実感
ITエンジニアが管理職を引き受ける条件、最多は「年収100万〜200万円増」
キッカケクリエイションの調査によると、25〜39歳の非管理職ITエンジニアにおいて管理職を志望する割合は50.0％、志望しない割合は47.5％だった。離職率を下げ、満足度を高めるためには何をすればいいのか。（2026/6/23）

NHK会長が「テレビ離れ」に言及　幅広い世代へ“NHK番組を届ける”考え
NHK（日本放送協会）は定例記者会見で全世代的なテレビ離れへの見解を示した。「2025年 国民生活時間調査」で20代以下の約7割がほぼテレビを見ない実態や、全年代での視聴減少が浮き彫りになった。井上樹彦会長は事実を認めつつ、新インターネットサービス「NHK ONE」などの多様な経路で発信を強化する方針だ。（2026/6/22）

「成長しなければ」と焦る若手、「パワハラ」におびえる上司　すれ違いの実態
AIの進化と不確実な時代を背景に、若手社員の間で「成長しなければ生き残れない」という焦りが強まっている。一方、上司はパワハラへの懸念から指導に踏み込めない。離職実態調査から見えた、育成現場の深刻なギャップを追った。（2026/6/22）

小寺信良のIT大作戦：
「SaaSの死」は起こっていない？　2つの調査から見えてきたAIで代替できない、代替すべきではない業務
米AnthropicがClaudeベースの業務エージェント機能を発表したことで、SaaSのユーザーが激減する、いわゆる「SaaSの死」が起こるのだという説が息を吹き返した。では実際にそのような変化は起こっているのか。最近こうしたことを調査した例が2件ある。（2026/6/22）

AIOpsの理想と現実、ボスコ・テクノロジーズ調査：
「運用負荷は減った、だが心理負担は増えた」　結局は人が面倒を見る“AI運用の矛盾”
ボスコ・テクノロジーズは、AIOps導入企業の情報システム担当者を対象とした自動化実態調査の結果を公表した。業務負荷の削減効果を実感する一方、AIによる誤検知や誤動作への対応に負担を感じている実態も明らかになった。（2026/6/22）

AIニュースピックアップ：
7割超の企業はシャドーAIを管理できていない　ガートナーがガバナンスの現実解を提唱
AIの能力向上に伴って、シャドーAIのリスクも増している。ガートナーの調査によると、国内企業の73％はシャドーAIを管理できていないという。同社が推奨する、事業部門を巻き込んだガバナンスの仕組みとは。（2026/6/22）

キャリアニュース：
AIを使う人はなぜ年収が高いのか　活用者と非活用者で227万円差
ラグザスは、AIの活用状況と世帯年収に関する調査結果を発表した。AIツールを週1回以上活用している活用者の平均世帯年収は864万円で、非活用者より227万円高かった。（2026/6/22）

AIが使えないと「業務に影響が出る」会社員、6割超　上司より参考にする人も
サイバーセキュリティクラウドの調査で、生成AI利用者の65.3％が「AIが使えなくなると業務に影響がある」と回答した。最も不安な業務は何だったのか。（2026/6/22）

アマゾンジャパン調べ：
夏のボーナス、平均は58万8985円　買い物の平均購入予算は？
今夏のボーナス平均支給額は58万8985円で、支給額は「前年と変わらない」が半数を占めた。アマゾンジャパンが全国の20〜69歳の男女1000人を対象に実施した「今夏のお買い物に関する意識・実態調査」で分かった。（2026/6/20）

東京商工リサーチ調べ：
ホテル料金はどこまで上がる？　客室単価が4年で2.3倍に
東京商工リサーチの調査によると、上場ホテルの客室単価と稼働率がともにコロナ禍以降の最高水準を更新した。訪日客の増加や旺盛な旅行需要を背景に、ビジネスホテルやシティホテルでは値上げが続いている。（2026/6/20）

MVNOサービスの契約数は微増、IIJが500万回線突破で1位を堅守　MM総研調べ
MM総研は「国内MVNO市場調査」（2026年3月末時点）の結果を発表。事業者シェア1位はインターネットイニシアティブ（IIJ）で、法人向けIoTが好調に推移したことが回線数の増加につながったという。（2026/6/19）

物価高の中、AppleとHuaweiのスマホがプラス成長の理由　カウンターポイントが調査
カウンターポイント・リサーチは、2026年第20週のグローバルスマートフォン販売に関する調査を発表。グローバル全体の販売は前年比8％減で、9週連続のマイナス成長を記録し、ブランド間の販売格差は拡大している。（2026/6/19）

SaaSの導入／継続判断で失敗した理由：
AIで要らなくなったSaaS、要るSaaSは、どれ？　日本の「SaaS is dead」の実態
エイトレッドが「AI時代に生き残るSaaSの条件に関する実態調査」の結果を公表。8割がSaaS見直しの必要性を実感する一方、AI代替の困難さや導入失敗の要因などが示された。（2026/6/19）

Innovative Tech：
筋トレの健康効果、週○分で頭打ち　適正時間は？　米ハーバード大などが14万人を調査
米ハーバード大学などに所属する研究者らが医学分野の学術誌British Journal of Sports Medicineで発表した論文「Long-term resistance training with all-cause and cause-specific mortality: assessing dose-response and joint associations with aerobic physical activity」は、筋力トレーニングの最適な実施時間や、有酸素運動との組み合わせによる死亡リスクの低減効果を明らかにした研究報告だ。（2026/6/19）

「若者はすぐ辞める」はもう古い？　今の会社で働き続けたい新入社員、6割超で過去最多
ALL DIFFERENTの調査によると「今の会社で働き続けたい」と考える2026年入社の新入社員は66.3％で過去最高となった。若手社員は今後のキャリアについてどう考えているのか。（2026/6/19）

3年後の企業競争力を左右する要素とは
AI活用の壁は「人材不足」ではない？　調査で判明した“PoC止まり”の真の理由
フライウィールは、従業員1000人以上の企業に勤務する426人を対象とした「AI活用実態調査2026」の結果を公表した。調査から、AI活用の最大の課題は人材不足ではなく、別の要素であることが分かった。（2026/6/19）

東京商工会議所調査で見えた成功の条件
”情シス丸投げDX”で成果はやっぱり出ない　調査から見えた成功企業の共通点
東京商工会議所が公表した中小企業1272社の調査によると、DXに取り組む企業の8割が成果を実感する一方、競争力強化の段階に達した企業は1割未満だった。また、DXで成果が出ている企業にはある特徴があることが分かった。（2026/6/19）

「全面禁止」か「全てOK」の二元論では守れない
AI時代こそWebブラウザが“セキュリティの最前線”になる理由
生成AIの普及によって、Webブラウザを経由した企業データの漏えいが頻発している。調査から、従来のネットワーク型防御の限界と、Webブラウザ自体を保護するセキュリティ対策の効果を解き明かす。（2026/6/19）

特選プレミアムコンテンツガイド
Wi-Fi 7を入れるだけでは解決しない　AI時代の企業ネットワーク3つの壁　対策は
Cisco Systemsの調査から、AI活用に向けて企業のネットワークインフラ投資が拡大傾向にあることが分かった。一方、運用フェーズに入ると直面する様々な課題があるという。AI時代のネットワーク破綻を防ぐには。（2026/6/19）

退職金を減らした企業、そのお金はどこへ消えたのか
東京商工リサーチは、企業を対象に退職金に関する調査を実施した。その結果……。（2026/6/18）

在宅勤務、東京圏で一部定着も大阪圏ではコロナ禍前の水準に戻っていた　NHK放送文化研究所調査
NHK放送文化研究所が発表した2025年の「国民生活時間調査」結果では、コロナ禍で注目を集めた在宅勤務が東京圏では一部定着していることが分かった。（2026/6/18）

AIの定着を左右するのは「組織の学習力」：
「企業の明暗を分けるのはAIの有無ではない」　Microsoft、AIを軸とした組織モデルの再設計を提案
Microsoftは「Microsoft 2026 Work Trend Index Annual Report」の調査結果を発表。AI時代における組織設計と業務モデルの再構築を提案した。（2026/6/18）

IT調査ピックアップ：
「内製化の目的はコスト削減」　54.5％が犯す“間違い”をガートナーが指摘
Gartnerの調査によると、企業の54.5％が内製化に踏み切った目的として「コスト削減」を挙げている。しかし、同社は内製化をコスト削減策として位置付けるべきではないと提言する。同社が推奨する「内製化に関する2つの評価軸」とは。（2026/6/19）

「仕事中のスマホ禁止」は少数派だった　情報漏えい経験企業は2.2％
東京商工リサーチは、企業を対象に個人スマホによる社内や顧客情報の漏えいについて調査を実施した。その結果……。（2026/6/18）

27卒学生、6月時点で最も多い内定先の業界は？　内定率8割超も3割は就活継続
キャリタスは、2027年3月卒業予定の大学生を対象に、6月1日時点の就職活動について調査した。内定率は約8割に上ったが、最も多く内定を得た業界は何だったのか。（2026/6/18）

問われるAIガバナンス
AIリスクの10%超は「壊滅的損害」　MIT調査結果は企業に何を問いかけているのか？
MIT主導の調査により、主要なAIリスクの多くで壊滅的な損害が発生する確率が10%を超えている実態が判明した。現在のガバナンスはサイバーセキュリティ対策に偏り、社会的リスクへの対応が後手に回っている。情シスリーダーには技術的対策を超えた運用ガバナンスの構築が求められている。（2026/6/18）

事業継続のリスクに
半数超のひとり情シスが告白「自分が休むとシステムが止まる」
アイアットOECが実施した調査によると、社内IT業務を1人で担う「ひとり情シス」の過半数が、自身の不在でシステム停止や業務への支障が生じると答えた。ひとり情シスの属人化を促進する要素とその対策を紹介する。（2026/6/18）

皮肉にも業務負荷が増加？
約8割が着手も完了は1割未満　中小製造業の「ペーパーレス化」が停滞する理由
中堅・中小製造業において、生産性向上を目的に進められるペーパーレス化はあまり進んでいない。調査によると、取り組みが定着せず、逆に負担が増加したケースも散見される。何が現場の足かせになっているのか。（2026/6/18）

「SNS投稿から情報漏えい」約50社に1社が経験　東京商工リサーチ調査
「漏えいがあった」と回答した154社のうち、「1回」が100社、「2回」が20社、「3回以上」が34社だった。（2026/6/17）

「うらやましいなあ」と感じた企業ランキング　3位は「トヨタ」、1位と2位は？
リスクモンスターは「隣の芝生（企業）は青い」調査を実施した。その結果……。（2026/6/17）

AI需要で汎用サーバは後回し　TrendForce調査：
サーバ部品「約1年待ち……？」が企業のIT計画に与える“見過ごせない影響”
AI需要の拡大を背景に、汎用サーバ向け部品の納期が大幅に長期化しており、サーバ市場全体の出荷にも大きく影響する見通しだ。TrendForceの調査を基に見てみよう。（2026/6/17）

何をもって「成功」なのか：
「炎上プロジェクトの9割に共通」　プロマネと現場の間に横たわる“認識ズレ”の正体
フラッグスが2026年4月30日、プロジェクトマネジメントの実態に関する調査結果を公表。約半数の回答者がプロジェクトの炎上を経験していることや、プロジェクト成功の前提条件が設計されていない実態が明らかとなった。（2026/6/17）

20代の約3割が「仕事で大きな失敗」を経験　上司の対応で最多だったのは？
ジェイックの調査で、20代正社員の31.0％が直近1年以内に仕事で大きな失敗を経験したことが分かった。失敗時、上司や職場はどのように対応したのか。（2026/6/17）

製造マネジメントニュース：
製造業の約8割、東南アジアサプライチェーンリスクをデータで把握できず
キャディは、製造業に従事する196人を対象に、東南アジアとのサプライチェーンに関する「パワー・アジア」の実態調査を実施し、その結果について発表した。（2026/6/17）

【動画あり】：
「ランサムウェア」侵入手順を徹底解説　もう知ったかぶりからは卒業しよう
“ランサムウェア”と聞くと、ある日突然データが暗号化されると思いがちだ。しかし攻撃者は、そのはるか前から静かに侵入し、社内を調査し、重要データを探し出している。泥棒の犯行になぞらえながら、ランサムウェア攻撃の全体像を分かりやすく解説しよう。（2026/6/17）

米国企業の62％がレガシーシステムに依存
「とりあえず稼働している」レガシーシステムを見直すべき切実な理由
Saritasaの調査によると、レガシーなシステムの移行を見送る米国企業の約半数が「システムがまだ動いているから」を挙げた。システム移行を進める際に押さえておきたい4つの基本ステップを紹介する。（2026/6/17）

テレビのリアルタイム視聴、全年齢層で初めて減少　NHK放送文化研究所調査
テレビをリアルタイムで1日に15分以上見る人の割合が、30代以下の年齢層で5割を下回ったことが6月16日、NHK放送文化研究所が昨年10月に実施した「国民生活時間調査」の結果で分かった。5年前の前回調査で横ばいだった60代以上も減少に転じるなど、現行の調査方法となった1995年以降で初めて全年齢層で減少した。（2026/6/16）