特集：デジタルビジネス全盛時代、ITサービス競争に勝つ“インフラ”の最適解 〜SoEとSoRの両輪でデジタル変革は加速する〜
昨今、ITサービスのように変化対応力が重要な領域をSoE（Systems of Engagement）、基幹システムのように安定性が重要な領域をSoR（Systems of Record）と分けて扱う考え方が浸透してきたが、“価値あるサービス”を提供し続けるためには、SoE、SoRがそれぞれ単独で機能を果たすのではなく、耐えず連動しながらイノベーションを生み出すことが求められる。その実現に向けては、アプリケーションの開発と同時に、そのパフォーマンスを支える“ITインフラの在り方”が肝となり、ITサービス競争を勝ち抜く切り札となるのだ。では具体的に、両領域をどのように連携・改善させればいいのか――本テーマサイトでは、先進事例や動向とともに、全業種に通じる“デジタル変革の確実な進め方”を紹介する。
- SoEとは、顧客とのつながりを実現するアプリケーションの頻繁な更新が必要なシステムであり、モバイルバインキングやeコマースサイトがこれに該当します。
- SoRとは、高い品質と安定稼働が前提の従来型の基幹業務システム全般のことを示します。
TopStory
デジタル変革前夜のSoRインフラ再定義（3）：
昨今、ITサービスのように変化対応力が重要な領域をSoE（Systems of Engagement）、基幹システムのように安定性が重要な領域をSoR（Systems of Record）と分けて扱う考え方が浸透してきたが、具体的に、両領域をどのように連携、改善させればいいのだろうか。
デジタル変革前夜のSoRインフラ再定義（2）：
デジタルトランスフォーメーションの進展に伴い、社内向け／社外向け問わず、各種ITサービスを支えるインフラにも、ニーズの変化に即応できるスピードと柔軟性が求められている。これを受けて、既存システムをより合理的な仕組みに刷新するマイグレーションが企業課題となっているが、なかなかうまくいかないケースが多いようだ。その真因とは何か？ ガートナージャパンの亦賀忠明氏に話を聞いた。
デジタル変革前夜のSoRインフラ再定義（1）：
デジタル変革を起こすには、まずSoRを中心とした従来型のインフラを見直す必要があるのではないだろうか。さまざまな企業のシステムを構築・運用し、運用負荷やコストの削減に詳しいSIerに聞いた。
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TCO試算のスペシャリストが明かす：
通常、サーバの導入／買い換えに当たっては、ハードウェアからソフトウェア、ネットワーク、ストレージ、さらには人件費まで含めて、非常に大きなトータルコストが発生し、IT管理者にとって悩みの種となっている。だが、メインフレームとオープンシステムのメリットを“いいとこどり”しているLinuxサーバ「LinuxONE」を活用することで、サーバ導入／買い換えに伴うトータルコストを大幅に削減できるという。その技術的根拠についてTCO試算のスペシャリストに聞いた。
企業がサーバ導入／買い換え時にシステム全体の運用管理や保守にかかるコストを算出しようとしても、結局「分からない」とあきらめがちだ。しかし、本当にそうなのだろうか。多種多様な構成のシステムを手掛けてきた日本IBMは、サーバ導入／買い換え時に「ITの経済性評価」を支援する「Eagle TCO Study」を基本的には無料で提供している。どのように人的コストまで含めたトータルコストを試算しているのか、担当者に聞いた。
実証実験に使ったインフラ基盤とは：
デジタルトランスフォーメーションに向けて、さまざまな銀行や企業が、実証実験を行っている「ブロックチェーン」だが、エンタープライズで活用するためには、機密データを処理するための、サイバーアタックなどに対する万全なセキュリティや、高速に処理するためのパフォーマンスの強化が不可欠とされている。では、これらの課題に応えるシステムには、どのようなインフラ基盤が求められるのだろうか？ デジタルトランスフォーメーションに向けてブロックチェーンなど新しい技術やアイデアを検証していく上で必要となる環境とは、どのようなものだろうか？
新規価値の創出、収益やブランドの向上に直結するITサービスを作るために：
2016年の一大キーワードとなった「デジタルトランスフォーメーション」。変革を受け入れて成功を目指す企業は、新規価値の創出、収益やブランドの向上に直結するITサービスに着目し、次の成功例を目指して開発競争を激化させている。ITサービスを開発するために必要なインフラの要件とは何か。要件を満たすサーバには、どのようなものがあるのか。日本IBMのアンバサダーに聞いた。
SoE（Systems of Engagement）
FinTech時代、銀行系システムはどうあるべきか（終）：
本連載では、銀行系システムについて、その要件や歴史を整理しつつ、スマートフォンを使う銀行取引やブロックチェーンなど、新しい技術が及ぼす影響を考察していきます。今回は、ブロックチェーンの仕組みを概説し、その特徴を踏まえて、FinTechや銀行業務での活用形態、システム化に向けた留意点について解説します。
FinTech時代、銀行系システムはどうあるべきか（4）：
本連載では、銀行系システムについて、その要件や歴史を整理しつつ、スマートフォンを使う銀行取引やブロックチェーンなど、新しい技術が及ぼす影響を考察していきます。今回は、銀行を取り巻く環境の変化を整理し、顧客理解をより深める「データ分析」について詳細に見ていきます。
調査リポート 世界のCIO、CFOらの声：
米IBMが2015年の「グローバル経営層スタディ」を発表。それによると、Uberのようなベンチャーの登場による業界再編を懸念し、より現場近くでアジリティの高い組織作りを模索する声が半数近くに上ったという。
15周年記念特別企画：
2000年前後からのアプリケーションアーキテクチャやEJB、SOAに触れながら、今後、大規模システム構築で主流になるであろう「マイクロサービス」アーキテクチャの意義と価値を考える。
モダンなハイブリッドクラウド環境への移行を支援：
米IBMが、同社のLinux専用メインフレーム「LinuxONE」の機能強化を発表。ハイブリッドクラウドへの対応や、現代的なアプリケーション開発環境の整備も進められている。
創設メンバー30社も発表：
ブロックチェーン技術のオープンソースソフトウェア実装が間もなく公開される。ソースコードにはリップルなどから提供された技術が含まれているという。
JPXはIBMとHyperledgerで、みずほはISIDらとAzure上で：
証券、金融取引でブロックチェーン技術適用の可能性を探る動きが日本国内でも。JPXはOSSの分散台帳フレームワークで、みずほフィナンシャルグループはAzure BaaSで検証を行う。
SoR（Systems of Record）
FinTech時代、銀行系システムはどうあるべきか（3）：
本連載では、銀行系システムについて、その要件や歴史を整理しつつ、スマートフォンを使う銀行取引やブロックチェーンなど、新しい技術が及ぼす影響を考察していきます。今回は、FinTech時代に求められる銀行業務のシステム要件として、Systems of EngagementとSystems of Record、API連携基盤（API管理）に必要な機能や課題、OpenAPIの在り方などについて考察。
「API管理」の概要と必要性、技術構成、主要ベンダーなどについて解説。さらに、今注目される「API」の概要と、SOAとの違い、APIの公開における4者の役割と課題、今後どうなるのかについても紹介する。
API設計を学ぶべき背景と前提知識、外部APIと内部API、エンドポイント、レスポンスデータの設計やHTTPリクエストを送る際のポイントについて解説する。おまけでAPIドキュメント作成ツール4選も。
多要素認証によるセキュリティ対策も：
IBMがミッドレンジメインフレームサーバの新製品を発表。API連携やデータ分析、ハイブリッドクラウドなどに対応する。
モバイルアプリ、Hadoop、Flashストレージ……：
米IBMが、System z資産を活用するための周辺製品群をまとめて発表。現代的な環境を提供する。
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