セキュリティリポート裏話

サイバーセキュリティの世界では、とかく派手な手法が耳目を引き、いろいろな言説が流布しがちだ。しかし情報通信研究機構（NICT）サイバーセキュリティ研究所では、あくまで「データ」に基づかなければ適切な対策はできないと考え、地道に観測プロジェクトを続けてきた。

世の中で知られるようになってから10年以上が経つが、いまだに被害が減るどころか、スマートフォンの普及によって新たな手口が登場しているフィッシング。月次・年次で報告をまとめているフィッシング対策協議会に最近の動向と対策を尋ねた。

CrowdStrikeが公開したサイバーセキュリティの侵害調査報告書によると、企業のセキュリティ侵害検知能力が低いという。セキュリティ侵害はどの企業にも起こり得るビジネスリスクであるため、早急に取り組むべき課題として捉える必要があるという。

マカフィーは、2018年の10大セキュリティ事件と、2019年の脅威動向予測を発表した。10大セキュリティ事件の第1位は被害額が史上最大となった仮想通貨「NEM」の流出事件。脅威動向予測では、AIによる高度な回避技術を用いたサイバー攻撃が展開されると予測した。

IDC Japanが発表した国内IoTセキュリティ製品の市場予測によると、市場規模は今後5年間、堅調に拡大する。IoT機器でのセキュリティ被害が顕在化しており、同社はITだけでなくOTに対するセキュリティ対策の重要性も訴求する。

CYFIRMAは2018年のサイバー脅威を総括し、2019年について予測した。AIを利用した高度で大規模な攻撃や国家によるスパイ活動の増加の他、クラウド環境への攻撃の拡大などを挙げた。東京五輪を標的とする攻撃の発生も予測した。

ウォッチガードは、情報セキュリティについての2019年度の動向を予測した。過去の主な脅威に関するトレンドを分析した結果だ。従来の検知機能では防御できないファイルレスマルウェアの拡散や、国家によるサイバー攻撃を背景とした国連でのサイバーセキュリティ条約成立などを挙げた。

CompTIAは米国企業の最新セキュリティトレンドに関するレポートを発表した。サイバーセキュリティでは、完全な防御を目的とした取り組みはもはや意味を成さなくなり、米国企業の目は先手を打つ方法に向いているという。

セキュリティ対策をまとめ、強化する際に役立つ資料がある。政府やコミュニティーがまとめた公開ドキュメントだ。経済産業省の「サイバーセキュリティ経営ガイドライン Ver 2.0」とOWASPの「OWASP Top 10 - 2017（日本語版）」を中心に内容を紹介する。

2018年は前年に引き続き、ランサムウェアやIoTを用いた攻撃の脅威がそのまま残るというのが各社に共通する予測です。2018年はサプライチェーン攻撃や仮想通貨に関連した攻撃、ビジネスメール詐欺（BEC）が拡大する可能性があります。AIを利用した新種の攻撃を示唆するセキュリティ企業もありました。

世界中に広がった「WannaCry」から、自社で利用中の製品に残るさまざまな脆弱（ぜいじゃく）性まで、さまざまなサイバーセキュリティ上の課題に立ち向かうには、まずは正確な情報が必要です。今回はセキュリティベンダー各社が発表するレポートや予測から離れて、自ら情報を探る方法について紹介します。

セキュリティベンダー各社が「2016年のサイバーセキュリティ動向に関する予測」をリリースしています。各社の予測に共通するトレンドを見ることで、ささやかに未来を占ってみたいと思います。

トレンドマイクロが2015年11月19日に公開したリポート「2015年第3四半期セキュリティラウンドアップ」の中で指摘した、不正広告（マルバタイジング）の問題。業界団体では対策の必要性を認識しながらも、「未然の防止は困難」であるのも事実だとしています。

2015年を振り返って、サイバーセキュリティの観点で最も大きなインパクトを残した事件は何かと尋ねられたならば、やはり「標的型攻撃」になるのではないでしょうか。公開された報告書やブログを元に、あらためて何が問題だったか、対策は何かを振り返ります。

情報処理推進機構（IPA）が約10年にわたってまとめ、公表してきた「10大脅威」を参考に、セキュリティ脅威を取り巻く状況において何が変わり、何が変わらないのかを確認してみた。

自社に今、そしてこれから必要なセキュリティ対策を検討する前に確認したいのが、「敵」の手口です。セキュリティ関連組織やベンダーでは、そうした時に役立つさまざまな観測結果やリポート、調査結果を公開しています。ぜひ一次ソースに当たってみてください。