化学産業を下支えする3つのIT：味わい深いシステムを開発するための業界知識（4）（1/3 ページ）

ITエンジニアの日々の業務は、一見業界によって特異性がないようだ。だが、実際は顧客先の業界のITデマンドや動向などが、システム開発のヒントとなることもある。本連載では、各業界で活躍するITコンサルタントが、毎回リレー形式で「システム開発をするうえで知っておいて損はない業務知識」を解説する。ITエンジニアは、ITをとおして各業界を盛り上げている一員だ。これから新たな顧客先の業界で業務を遂行するITエンジニアの皆さんに、システム開発と業界知識との関連について理解していただきたい。

[山之口裕一，アクセンチュア]

はじめに

　さまざまな業界を担当しているアクセンチュアのITコンサルタントが、ITエンジニアのための業界知識として、リレー連載をお届けしています。第4回のテーマは、「プロセス型製造業」の業界動向とITとのかかわりです。

　ひとえにプロセス型製造業といっても、化学品・薬品・化粧品・食品など、非常に幅広い業界を指します。その中で、昨今、大きな環境変化に直面している化学産業を例に、これから業務を遂行するITエンジニアの皆さんへ、必要となる業界知識をお伝えしたいと思います。

味わい深いシステムを開発するための業界知識 バックナンバー

• 第1回 保険大国日本で保険のシステムを作るコツ
• 第2回 通信業界は売上高に占めるITコストが高い
• 第3回 組み立て型製造業、今後の要はサービスにあり
• 第4回 化学産業を下支えする3つのIT
• 第5回 公共サービスにおける「システム導入の勘所」
• 第6回 詳細データから消費トレンドを読むアパレルのシステム
• 第7回 電力会社の最新技術、スマートグリッドが未来を変える

化学産業の位置付け

　連載第3回「組み立て型製造業、今後の要はサービスにあり」でも述べたように、製造業は、素材型、組み立て型、上記2つ以外の食品飲料など生活産業型の3つに大分類できます。このうち、素材型に、化学・石油化学・プラスチック製品・ゴム製品の4つの産業が含まれます。一般的にこれら4つの産業は、「化学産業」と集約されることが多いですが、化学反応という製造プロセスの名称を取って、プロセス型製造業と呼びます。

　日本の化学産業は、従業員数が93.8万人と全製造業の中で第4位、年間出荷額は、56.6兆円で輸送機器製造業（59.8兆円）に次いで第2位、付加価値額は17.5兆円で第1位と、日本にとって非常に重要な産業であるといえます（経済産業省「平成18年工業統計表」）。

　化学産業の顧客は、自動車、電機、建設、医薬など、幅広い業種・業界を対象とし、他産業と比較して、事業内容・製品も多岐にわたっています。分類する場合には、以下の3つの事業・製品タイプに大別されます。

事業タイプ	事業内容	製品
基礎化学	・単価：100円／kg未満 ・技術が成熟化、普遍化 ・激しいコスト競争	・エチレン ・プロピレン ・スチレンモノマー ・塩化ビニル など
機能材料	・単価：100〜1000円／kg ・技術の優位性・差別化あり ・先進国における需要も伸長	・ABS樹脂 ・ポリカーボネート ・ポリアミド ・アクリル樹脂 など
ファイン・スペシャリティケミカル	・単価：1000円／kg以上 ・最終製品に近く、製品の「機能」が重要 ・研究開発力が鍵	・半導体材料 ・液晶パネル材料 ・写真感光材料 ・医薬品 ・農薬 など

　特徴的なのは、事業・製品タイプによって、取るべき事業戦略が大きく異なることです。

　「基礎化学」領域は、「コスト競争力」が非常に重要であり、設備増設や積極的なM&Aによる規模拡大が求められます。

　「機能材料」領域は、顧客企業へ積極的な提案をして、既存材料を代替するなど、新たなソリューションを創造するためのバリューチェーン構築が求められます。

　「ファイン・スペシャリティケミカル」領域では、顧客企業の要求する「機能」を満たすため、研究開発力強化が求められます。そのために、積極的な技術提携や、経営資源の集中的な投入を行う必要があります。

事業構造の変換

　国内の大手総合化学企業の2008年3月期決算を見ると、軒並み増収減益となっています。原油価格の高騰により、国産ナフサ平均価格は、2006年度の5万円に対して6万円と、1万円上昇しました。アジア向けの輸出、国内の自動車・デジタル家電製品向けの生産が順調で、販売数量は増加したものの、価格転嫁がコスト上昇に追いつかなかったことが主な要因です。

　このように、原油高騰に直接的なインパクトを受ける収益構造からの転換が、多くの化学企業の課題といえます。例えば、世界的な化学企業であるダウ・ケミカルは、事業の集中と選択を行い、基礎化学品の事業部門の半分を売却し、機能材料品の合弁会社を設立、また、最近スペシャリティケミカル企業の買収を発表しました。ダウ・ケミカルに限らず、化学企業の多くが積極的な買収・事業撤退によって、これまでの原油依存体質から脱却し、機能材料品やファイン・スペシャリティケミカルにシフトしていくことで、成長可能な事業構造・ポートフォリオへの転換を図っています。