「10年後、仕事への影響がある」半数以上──日本企業の「人工知能」意識調査：「10年後、仕事を奪う」も1割

半数以上が「仕事への影響がある」、約10％が「10年以内に、仕事を奪う」──。日本企業のITリーダーは現在、「人工知能」の技術をどう捉え、どう影響してくると考えているか。ガートナー調べ。

[＠IT]

　ガートナージャパンは2016年4月12日、同社が2016年2月に行った「日本における人工知能に関する意識調査」の結果を発表。日本企業のITリーダーのうち、半数以上が「10年以内に仕事への影響がある」、約4割が「人工知能に関するスキルを獲得したい」と考えていることが分かった。

人工知能が仕事に与える影響

　調査は、従業員数500人〜1万人以上のユーザー企業、ベンダー企業の双方を含むITリーダー（導入、選定、決裁に関与する人）515人を対象に、10年以内に人工知能が仕事に与える影響と、人工知能に関するスキル獲得の意向を聞いたもの。

　「人工知能が自身の仕事へ影響すると思うか」の問いでは、「10年以内に、自分たちをサポートするようになる」が44.1％で最も多かった。次いで「10年以内に、人工知能の影響はない」が24.9％、「分からない」が14.6％と並ぶ。「10年以内に、人工知能が自分たちの仕事を奪う」と危惧する人も10.5％存在した。

　「人工知能に関するスキルを獲得したいか」の問いでは、大半の41.3％が「スキルを獲得したい」と回答し、「関心がない」（8％）、「不要」（7.8％）を大きく上回った。

人工知能に関するスキル獲得の意向

　ガートナージャパンの亦賀上級アナリストはこれらの結果を「“どこから始めたらよいか”などの課題は残るが、多くの企業が人工知能的なものや機械学習の価値を理解しようとしているだけでなく、自ら試行しようとしていることが伺える」と解説する。