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デジタルビジネス時代、システム障害、データ破損の巨大なリスクをどう最小化するか：【ホワイトペーパー】データ保護戦略で避けるべき5つの落とし穴

» 2016年07月11日 10時00分公開

[ITmedia]

【編集長】内野の視点――ITサービスが収益・信用を左右する時代、データ保護には「全社的な戦略と仕組み」が不可欠

＠IT編集長　内野宏信
＠IT情報マネジメント時代から、「ビジネスとITの連携」をテーマに開発・運用のトレンドを多数取材。SystemDesignフォーラム担当

　およそ全てのビジネスをITが支え、市場変化に対応する「スピード」が差別化の一大要件となっている今、システムとデータの保護には一層の確実性・効率性が求められています。万一のシステムダウンやデータ破損は機会損失、信頼失墜に直結しますが、スピードが強く求められている中にあって、そのインパクトは一層増大しているといえるでしょう。

　こうした中で事業継続性を担保するためには、大きく2つのポイントがあります。1つは「何を優先的に守るか」を明確化すること。各システムとデータのビジネスにおける重要度、特性などに応じて、システムのサービスレベルを検討し、RTO（Recovery Time Objective：許容できる最大のシステム停止時間）とRPO（Recovery Point Objective：許容できる最大のデータ損失量）を明確化することが求められます。

　もう1つは、それを確実に担保できる「仕組み」を持つこと。特に現在は“ビッグデータ”を多くの企業が保有している上、仮想化、クラウドの浸透によりシステムが複雑化しています。また、部門ごとにシステムがサイロ化しているために、システムごとにバックアップ／リカバリの方法、ツールが異なるなど、データ保護の在り方そのものがサイロ化、属人化している例も少なくありません。「社として守るべきものを守る」ためにはこうした状況を見直し、各システムのサービスレベルに応じたデータ保管場所の選択、バックアップ手順の標準化・自動化なども含めた「全社的な仕組み」が重要となるのです。

　もちろんビジネスは各社各様である以上、こうしたデータ保護戦略に唯一の正解はありません。ではコストにも制約がある中で、何を指針に自社に最適な戦略を立てればよいのでしょうか？

　「順応できなければビジネスは破綻する」「スタッフの生産性を妨げない」「見えないものは保護できない」「不必要な支払いをやめる」「すべてのデータを一律に保護しようと思わない」――本ホワイトペーパーが挙げるこれら「5つの落とし穴」はその1つのヒントになり得るもの。特に自社の現状を振り返りつつ読んでみると、あらゆる共感、発見を通じて「自社が採るべき戦略」の輪郭が見えてくるのではないでしょうか。