「2017年に注目すべき技術トレンド」トップ10、ガートナーが発表：機械学習、AI、ブロックチェーン、デジタルツイン、アダプティブセキュリティ……

ガートナーが、2017年に企業や組織が戦略的に取り組むべきとする「技術トレンドワード」のトップ10を発表。「機械学習と人工知能（AI）」や「仮想現実（VR）と拡張現実（AR）」「ブロックチェーンと分散型台帳」「アダプティブセキュリティアーキテクチャ」などが挙げられている。

[＠IT]

　米ガートナーが2016年10月18日（現地時間）、2017年に企業や組織が戦略的に取り組むべきとする「技術トレンドワード」のトップ10を発表した。「機械学習とAI（Artificial Intelligence：人工知能）」「VR（Virtual Reality：仮想現実）／AR（Augmented Reality：拡張現実）」「ブロックチェーンと分散型台帳」などがリストアップされた。

ガートナーが提唱する「2017年に注目すべき技術トレンド」トップ10

• 高度な機械学習とAI
• インテリジェントなアプリ
• インテリジェントなモノ
• 仮想現実と拡張現実
• デジタルツイン
• ブロックチェーンと分散型台帳
• 会話型システム
• メッシュのアプリ＆サービスアーキテクチャ
• デジタルテクノロジープラットフォーム
• アダプティブセキュリティアーキテクチャ

　機械学習やAIは、深層学習（ディープラーニング）、ニューラルネットワーク、自然言語処理（NLP）といった多くの技術で構成される。この領域では、従来のルールベースのアルゴリズムを超えた技術が開発されつつあることから、「技術が登場したばかりの状態を脱し、幅広く利用され、より大きなインパクトをもたらす時期に入った」とガートナーは述べる。

　ガートナーでリサーチバイスプレジデントを務め、ガートナーフェローでもあるデイヴィッド・カーリー氏は、機械学習や人工知能について次のように述べている。「これらの技術は、さまざまなインテリジェントな実装を生じさせる。これには、ロボット、自動運転車、家電といった物理的デバイスや、仮想パーソナルアシスタント（Virtual Personal Assistant：VPA）、スマートアドバイザーといったアプリとサービスが含まれる。これらは、インテリジェントなアプリやモノとして提供されるとともに、幅広い範囲のメッシュデバイスや既存のソフトウェアとサービスに重要な知識や知見、情報を提供するようになる」。

　インテリジェントなモノとは、機械学習やAIを応用して高度な振る舞いをするとともに、周囲の環境や人と、より自然にやりとりする物理的なモノ、ハードウェアを指す。例えば、ドローンや自動運転車から、IoT（Internet of Things）システムのための末端デバイスなどがそれに当たる。これらが普及するのに伴い、インテリジェントなモノはスタンドアロン型からコラボレーティブ型にシフトするとガートナーは予測する。

　デジタルツインは、製造業／ものづくりにおけるシミュレーション技術と位置付けるもので、ガートナーでは「センサーデータを使って、状態の把握、変化への対応、運用の改善、付加価値の提供を行う物理的なモノやシステムの動的なソフトウェアモデル」と定義している。「3〜5年以内に、数億個のモノがデジタルツインによって表されるようになる。企業や組織は、デジタルツインを使用して、設備サービスの計画や事前の修理、製造工程の計画、工場の運営、設備の障害予測や運用効率の向上、強化製品の開発を行うようになる。最終的にデジタルツインは、従来の人による監視デバイスやコントローラー（圧力計、圧力バルブなど）の制御に取って代わる存在になるだろう」と推測している。

　ブロックチェーンは、分散型の仮想通貨システムおよび暗号通貨である「ビットコイン（Bitcoin）」など、価値交換取引が連続的にブロックへとグループ化された分散型台帳の仕組みのこと。ガートナーは、ほとんどのモデルはまだαまたはβのテスト段階にあるとしながらも、「ブロックチェーンと分散型台帳のコンセプトは業界における運用モデルを変革する可能性がある。既に大きな支持を得つつある」と分析している。

　アダプティブセキュリティアーキテクチャは、脅威の予測から防御／検知／対応までを実現する、アダプティブ＝変化に適応可能な防御のプロセスのことを示す。ガートナーは、「確立されているセキュリティテクノロジーを、IoTプラットフォームのセキュリティを確保するベースラインとして使用すべきだ。ユーザーおよび組織の挙動を監視することは、IoTのシナリオで特に必要となる重要な追加事項だからだ。ただし、多くのITセキュリティ担当者にとってIoTのエッジデバイスの管理は新たな領域であり、かつ新たな脆弱（ぜいじゃく）性をもたらす部分でもあるので、新しい対策ツールとプロセスが必要となる。これらをIoTプラットフォームの実装時に考慮しなければならない」と提言した。