ワークエンゲイジメントが働きがいを後押し――NTTデータ経営研究所、働き方改革に関する調査結果を発表（2/5 ページ）
働き方改革によるエンゲイジメント効果で勤続意欲向上
働き方改革の効果として、働き方改革に取り組んでいる企業の従業員は「労働時間が減少している」（34.3％）、「休暇が取得しやすくなる」（32.0％）や「気持ちに余裕が生まれる」（24.5％）などをプラスの変化として挙げている。
一方、マイナスの変化としては「収入が減少している」（22.9％）、「気持ちの余裕がなくなっている」（18.5）、「やらされ感が増加している」（15.0％）などが挙がった。
「マイナスの変化はない」は43.2％となっているものの、「プラスの変化はない」が25.0％であったことや、マイナスの変化のうち「生産性の低下」を挙げた回答者が7.0％いることなどから、NTTデータ経営研究所では、働き方改革が“もろ刃の剣”であることが浮かび上がっていると分析。
また、プラスの変化のうち「生産性の向上」は18.5％にとどまったことなどから、生産性向上を働き方改革の目的として挙げる企業が多い中で、労働時間の短縮や休暇の取得にとどまらない働き方改革が求められていると指摘する。
働きやすさと働き方改革の関係をみると、働き方改革に取り組んでいる企業の従業員は、取り組んでいない企業の従業員に比べ、エンゲイジメントされている環境（個人と組織の成長の方向性が連動している状態）で働きがいを高めていることが分かった。
具体的には、自身にとって意欲の向上などにつながる良い刺激である「好影響ストレス」を適度に感じていると回答した50.6％の人が働く企業が働き方改革に取り組んでおり、働き方改革による働きやすい職場の実現により、勤続意欲や昇進意欲が高まる結果となっていた。
一方、悪影響となるストレスを感じていると回答した40.0％の人の企業が働き方改革に取り組んでいることが分かったが、悪影響となるストレスについては、感じていると回答した人と感じていないと回答した人の企業で、働き方改革の取り組み状況にあまり差がみられなかった。
また、「今の仕事や私生活を通じて感じる幸福感」についての質問では、「いつも感じている」と回答した58.8％の人が働き方改革に取り組んでいる企業の従業員であり、仕事だけでなく、私生活にも好影響を与えるという結果を示した。
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