ノークリサーチの調査によると、中堅中小企業でスマートフォンやタブレット端末を利用する際、さまざまな課題があることが分かった。例えば、セキュリティ対策を実施している割合はPCと比べて低かった。スマート端末を「顧客対応の改善」に役立てる際にも課題が見つかったという。
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ノークリサーチは2019年2月25日、年商500億円未満の中堅中小企業を対象に、スマートフォンやタブレットのセキュリティ対策と、それらの導入目的に関する調査結果を発表した。
ノークリサーチの調査によると、スマートフォンやタブレットといったスマート機器は、中堅中小企業でも既に一般的に利用されている。ところがスマート機器のセキュリティ対策についてはおろそかにしている企業が多い。具体的には、セキュリティ対策を実施している中堅中小企業の割合は、PCの93.2%に対して、スマート機器は67.4%と少なかった。
スマート機器に対するセキュリティ対策の実施割合を年商別で見ると、年商が少ないほどセキュリティ対策を実施している割合も低かった。具体的には、5億円未満は60.0%、5億〜10億円は62.5%、10億〜20億円は66.5%、20億〜50億円は62.5%、50億〜100億円は74.0%、100億〜300億円は73.0%、300億円以上は79.0%だった。
一方、スマート機器に対するセキュリティ対策の種類では、パッケージソフトとクラウドサービスを利用している割合が高かった。具体的には、パッケージソフトが最も多く20.3%。次いで、クラウドサービスの19.4%、アウトソーシングの11.7%、機器付属のツールの8.7%、アプライアンスの8.0%と続き、手作業も8.2%あった。
2017年と2018年の回答を比較すると、クラウドサービスが顕著に伸びていた。
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