CompTIAは世界中で実施した調査「International Trends in Technology and Workforce」の結果を発表した。ほとんどの業種や業界がデジタル技術に精通したワークフォース開拓が重要だと認識しており、IT人材の需要がこれまでになく高まっていることが分かった。
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CompTIAは2020年4月11日、世界中で実施した調査「International Trends in Technology and Workforce」の結果を発表した。これは、ビジネスエグゼクティブやプロフェッショナルを対象に、IoT(Internet of Things)やビッグデータ、AI(人工知能)、ロボティクスといった新興技術の導入やワークフォースの動向について調べたもの。対象国は、オーストラリア、ブラジル、カナダ、中国、インド、アイルランド、日本、中東、オランダ、タイ、英国、米国。
今回の調査によると、デジタル技術に対する今後の支出は堅調に推移するとみられ、デジタル化が進んでいることが分かった。同時に、ほとんどの業種や業界がデジタル技術に精通したワークフォース開拓が重要だと認識しており、IT人材の需要がこれまでになく高まっているという。
特に日本では、新たなシステムとプロセスの実装や、新たな顧客と市場セグメントの識別、新製品の開発、技術革新に注力しており、CompTIAではデジタル技術が必要不可欠な役割を担うとみている。「将来に向けた技術計画の助力となるようなスキルを持った人員雇用が優先事項だ」と答えた企業の割合は37%に上った。
一方、デジタル技術など新興技術について「期待が勝る」と回答した日本企業の割合は47%だった。これは、世界の54%と比べると低いものの、ほぼ半数が前向きに捉えていたことになる。これに対して「不安が勝る」と回答した日本企業の割合は26%で、世界の25%と同じ程度だった。CompTIAでは、デジタル技術の活用に対して満足度が低い企業ほど、将来への不安を示す傾向にあると分析している。なお、新興技術の導入状況を見ると、IoTやビッグデータ、AI、ロボティクス/RPA(Robotic Process Automation)の実装率が高い。
新興技術とワークフォースとの関係を見ると、特に「ロボティクスやRPAといった自動化技術によって仕事が減る」と懸念している割合は64%に上った。ただしMcKinsey & Companyによると、完全に自動化される仕事の割合は5%未満と非常に小さい。そして、2030年に向けて、技術や社会、感情、高度な認知に関するスキルへの需要が伸びるとみられる。
CompTIAでは、企業や従業員は、継続的に新興技術のトレーニングを受け、スキルを向上させる必要に迫られているとしている。そして同社は企業に対して、影響力のある専門性の養成戦略を推進する必要があると指摘している。
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